ハードウェアとソフトウェアを扱う各企業が、インターネット界の誇る2つのサクセスストーリー ―― Wi-Fi と VoIP ―― を単一のハードウェアプラットフォーム上で統合する動きを見せている。
調査会社の IDC によれば、実質的にはすべての OEM が、何らかの種類の無線 LAN 対応電話を手がけているという。IDC の2003年調査報告によれば、VoIP エンドポイントは携帯電話市場全体の10%のシェアを占めており、ソフトフォンは現在最も急速に成長している分野だという。
だが、何よりこうした状況の推進力となっているのは、Microsoft (NASDAQ:MSFT) のようだ。同社は今週、NEC Infrontia (NASDAQ:NIPNY)、Intel (NASDAQ:INTC)、および新興の VoIP サービス会社 Vonage など複数企業との間で、次世代『Windows CE』を搭載した VoIP デバイスにかんする開発契約を結んだことを発表した。
非 PC デバイス用 OS の次世代版『Windows CE 5.0』のプレビューを29日に発表した Microsoft は、同 OS について、あらゆる IP 対応機器を電話にする可能性を秘めたプラットフォームとうたっている。
「我々の役割は、開発を可能にすることだ。Windows CE や『Windows Live Communication Server』、そしてネットワーク機器プロバイダのプレゼンス ソリューションを VoIP と反応させる、いわば触媒だ」と、Microsoft Embedded Devices Group ディレクタの Scott Horn 氏は、カリフォルニア州サンタクララで開催中の『Spring 2004 Voice on the Net (VON) Trade Show & Expo』で述べた。Microsoft は31日、VoIP 関連パートナーとして、NEC、Vonage、LG Electronics、Reddline Systems、Atrium C&I Co など、合計22社を新たに発表している。