移動体通信大手の Sprint と Nextel、対等合併で最終合意

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米国の移動体通信3位の Sprint (NYSE:FON) と同5位の Nextel Communications (NASDAQ:NXTL) は15日、両社が対等合併することで最終合意に達したと発表した。

合併により、音声/データ通信サービス分野において、米国の移動体通信1位の Cingular Wireless や、同2位の Verizon Wireless (NYSE:VZ) に対する競争力が増すことになる。合併後の社名は Sprint Nextel となり、携帯電話加入契約件数は4000万件を超える。

合併後、発行済みの Sprint 株は流通を続け、Nextel 株は Sprint Nextel 株および現金と交換する。現金分を含めた交換額は、Nextel 株1に対し、Sprint Nextel 株1.3相当 (Sprint Nextel 株1.28と現金0.50ドルの見通し) だ。新会社において、Sprint と Nextel の株主がそれぞれ占める株式保有比率は、ほぼ半々となる。

合併手続きは、州および米連邦当局の承認を経て、2005年後半に完了する見通しだ。

Nextel 社長兼 CEO の Timothy Donahue 氏と、Sprint 会長兼 CEO の Gary Forsee 氏は、通信ネットワーク移行の概要を説明した。合併の承認待ちとなる2005年は、移行作業をほとんど行なわない。移行作業の大部分は、Sprint の1.9GHz 帯 CDMA ネットワークおよび Nextel の800MHz 帯ネットワークを相互運用可能にする工事と、基地局共用に関する取り決めの草案作りが中心となる。

2006年も施設共用化作業は続き、さらに通信ネットワーク運営業務の一元化にも着手する。新会社は、Nextel の iDEN 方式ネットワークを CDMA 方式に移行する計画の立案や、Sprint の CDMA 方式ネットワークで、Nextel のトランシーバ型通話 (PTT) サービスを可能にする Motorola 製デュアルモード携帯電話機の販売も開始する。

2008年には、Sprint の次世代移動体通信プラットフォームとなる CDMA2000 1x EV-DO 方式のネットワークに対応した、VoIP サービスおよび PTT サービスの開発を開始する。両社によれば、Nextel の基地局1万4000局 (既存局のおよそ半数) が、2008年までに CDMA 方式に対応する見通しだ。