移動体通信基地局市場に明るさ、受注急増の見通し

数年にわたって不振状態が続いた移動体通信基地局市場だが、見通しが改善しつつある。そんな調査レポートを5日、IT 調査会社 In-Stat が発表した。

同社は、このレポートの中で、音声通信およびデータ通信のトラフィックを中継する基地局の注文数が、2004年の180万局から2009年に350万局へと急増する、との見方を示している。

同レポートは、「新技術、基地局の性能強化、および容量拡大のニーズが相まって、移動体通信基地局市場を拡大するだろう」と述べている。

市場全体的には見通しが明るい。しかし、(注文数が急増する) 今後数年が基地局メーカーにとって、必ずしも大儲けを期待できる状態になるわけではない。その理由は、基地局の価格が下がっているからだ。中には、過去5年間で価格が10分の1ほどに下がったケースもある、と同レポートは指摘する。

「インフラ機器の価格が下がり続ける一方、機器の効率が向上しているため、同じ数の加入者なら設備は少なくてすむ。しかしながら、基地局のこうした効率向上も、増加し続ける加入者数に追いつくことができない」と、In-Stat のアナリスト Allen Nogee 氏は、同レポートに書いている。同氏によると、移動体通信の加入者数は、2004年に16億人だったが2009年には26億人に達する見込みだという。

米国および他の国々の移動体通信事業者は、サービスエリアの拡大を狙い、そしてより多くのメディアおよび有料サービスを提供するための容量拡大を狙い、巨額の資金を投入している。

Nogee 氏は、基地局市場の地域別成長について、日本および西ヨーロッパでは通信事業者が基地局の増設を必要とする新しいネットワークの構築を広げていること、中国およびインドでは市場の急成長が見込まれること、を指摘している。