ノートパソコンバッテリ過熱問題、回収以上の根源的対策を

Dell (NASDAQ:DELL) と Apple Computer (NASDAQ:AAPL) が最近、何百万台ものノートパソコン用バッテリの自主回収に乗り出したのは、すでにお伝えした通りだ。

もちろんこれは、第1段階として必要かつ評価すべき措置なのだが、IT 調査会社の Info-Tech Research Group によると、これでノートパソコンの安全性に関する問題は、必ずしも解決を見たわけではないという。

Info-Tech の上級アナリスト Carmi Levy 氏は、次のように述べた。「Apple や Dell のように、直接行動を起こす会社が現われたことは良いことだ。だがコンピュータ会社は、(バッテリの) 問題を実際に根本から解決するため、根源的な原因を割り出す必要がある。現在明らかになっているソニー製リチウムイオン2次電池の不具合はもちろんのこと、バッテリの熱を十分に放散できないコンピュータの設計について、徹底的に調査しなければならない」

Dell と Apple の事例は共に、ソニー製バッテリが関係していた。ソニーはこの件について、バッテリ製造プロセスにさらなる安全性確保手順を複数導入し、過熱問題は解決したとの見解を示した。

Info-tech は、バッテリ問題、もっと言うならノートパソコンの異常過熱は、コンピュータだけの被害にとどまらないと述べる。

この問題は人体に被害が及ぶ可能性があり、特に航空機などの密閉空間では深刻だ。

『Sydney Morning Herald』紙の報道によると、Qantas 航空は最近、安全対策の1つとして、Dell 製ノートパソコンの機内における使用制限措置を講じたという。具体的には、機内持ち込みを禁ずる訳ではないものの、利用するにあたってはバッテリを外して、機内供給電源で利用しなければならない。

ソニーによると、回収したバッテリセル内には微細な金属片が混入しており、セル内の他の部分と接触し短絡が起きたことが過熱事故の原因で、まれな現象だという。

しかし IT 調査会社 Endpoint Technologies Associates 社長兼アナリストの Roger Kay 氏は、ソニーをはじめいくつかのノートパソコン メーカーから話を聞いたところ、この問題に関して決定的な原因は特定できないという。

「過熱を引き起こす誘因については、多数の見解がある」と、Kay 氏は取材に答えた。

同氏によると、今回の問題は事故発生件数がかなり少なく (Dell で6件、Apple で9件報告があるのみ)、過熱事故が起きたときと同じ状況を、実験室で再現することは不可能だという。