Microsoft、ついに『Zune』の詳細を明らかに

この記事のURLhttp://japan.internet.com/allnet/20060915/12.html

Microsoft (NASDAQ:MSFT) は14日、待望の携帯メディアプレーヤー『Zune』の詳細を明らかにした。同社は単なる新プレーヤーではなく、新たな形の娯楽プラットフォームの始まりと称している、

Microsoft によると、Zune は今年のホリデーシーズン発売に向け、順調に作業が進んでいるという。

Zune の仕様については、数か月前よりあれこれ情報が漏れていた。今回 Microsoft が詳細を公式に発表したのは、時期からいっても、ホリデーシーズンに購入したいものとして、消費者に印象付けたいためだ。

Zune は30ギガバイトのストレージを搭載し、Wi-Fi 接続機能、FM チューナ、そして3インチのスクリーンを備える。Zune の製造は東芝が担当する。

また Zune のカラーバリエーションとして、ブラック/ブラウン/ホワイトの3色を用意する。今回 Microsoft は、価格について明らかにしなかったが、複数の憶測サイトでは299ドルという話が出ている。

この金額は、Apple Computer (NASDAQ:AAPL) 製の競合製品『iPod』との価格差が気になるところだが、Microsoft の Zune 製品マネージャ Matt Dublier 氏は取材に対し、「価格面で Apple に負けることにはならない」と述べた。

Microsoft は Zune について、新たな娯楽プラットフォームの幕開けとなり、多くの機器が後に続くと強く主張する。

同社が提供するのは Zune プレーヤーだけではなく、楽曲販売サービス『Zune Marketplace』も運営する。発表によれば、同サービスは消費者が新たな音楽に出会うオンラインコミュニティの基盤となるものという。Zune Marketplace では楽曲販売形態として、Apple と同じく単曲販売も行なうが、定額制契約も選択でき、Apple の戦略と一線を画している。なお、この定額制契約の名前は『Zune Pass』だ。

Microsoft の Dublier 氏は、2種類の楽曲販売形態について「顧客に選択肢を与えるのが、われわれの信条だ。オプションとして用意する Zune Pass により、われわれの扱う音楽の全てにアクセスできる」と語った。同氏によると、Zune Marketplace のサービス開始時点で、200万曲以上を用意できる見通しという。

Apple は12日、新型 iPod などと共に、メディアコンテンツ販売サービス『iTunes Music Store』を刷新し、新たに『iTunes Store』と名前を変え、映画のダウンロード販売を開始した。また、来年発売予定のテレビに接続する機器『iTV』も発表し、当初の音楽中心から、娯楽コンテンツの総合提供に軸を移しつつある。

一方 Microsoft だが、Zune 自体はビデオ再生が可能で、インストール済みコンテンツの中にも音楽ビデオがあるものの、当面は音楽中心で事業展開する模様だ。少なくとも今回の発表の中で、映画会社やテレビチャンネルとのコンテンツ契約に触れた部分はない。

ただし可能性はもちろんあり、Microsoft のエンターテインメントおよびデバイス部門の副社長 Bryan Lee 氏は CNBC の取材に対し、消費者が求めるなら、もっと多くのビデオコンテンツを提供すると述べている。

さて Zune プレーヤーが備える Wi-Fi 接続性だが、Microsoft によると、Wi-Fi を用いて Zune 同士を接続し、任意の楽曲、自分で記録したコンテンツ、プレイリスト、画像などを共有できるという。

他の Zune ユーザーから受け取った楽曲は、最長3日間最大3回まで、曲全体を聴くことができる。これは、DRM (デジタル著作権管理) 機能による制限で、試聴という扱いだ。制限到達後、該当の楽曲を購入するか選択できると、Microsoft は説明した。

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。