ソニーが全世界で自社製電池セルの回収へ、パソコンメーカーも追従

リチウムイオン2次電池パックのリコールを発表するパソコンメーカーが相次いでいる。東芝は9月29日 (日本時間)、ソニー製電池セルを用いたノートパソコン用電池パックについて、リコールを実施すると発表した。

また富士通も同日、やはりソニー製電池セルを使った電池パックのリコールを発表している。

これらは、ソニーが自社製電池セルを用いた電池パックについて、全世界でリコールを実施すると発表したことを受けたものだ。

すでに Dell (NASDAQ:DELL) や Apple Computer (NASDAQ:AAPL) をはじめ、IBM および Lenovo、そして Panasonic (ソニー製品との関係は不明) と、大手ノートパソコンメーカーが相次いで電池パックのリコールを発表する中、さらにリコール表明メーカーが増えても、ソニーとしてはこの手の発表に慣れてしまったと思われても仕方ないところだ。

しかし、ソニーの米国法人 Sony Electronics では、現在の進展を予期していなかったようだ。

Sony Electronics の広報担当 David Yang 氏は取材に対し、今回の展開について「少々予想外のこと」と語った。

東芝の米国法人 Toshiba America Information Systems によると、今回、自主回収プログラムの実施に踏み切ったのは「顧客に安心して東芝のノートパソコンを使ってもらうため」だという。

また Dell は9月29日、ソニー製電池セルを搭載した電池パックに関する最新情報に基づいて、回収の対象となる電池パックの数を、410万個から約420万個に修正すると発表した。

Dell によれば、リコールの開始を最初に発表した8月以来、電池パックの自主回収に関する情報サイトのアクセス数が、およそ2億に達したという。

IT 情報分析会社 Ptak, Noel & Associates のアナリスト Simon Forge 氏は、電池パックの交換に要する費用を、1個当たり50ドルから200ドルと見積もっている。

ソニーが負う金額負担は相当な規模だが、同社は問題ないとすでに表明済みだ。

Forge 氏は取材に対し、リチウムイオン2次電池の製造に関する問題を完全に解決するか、新しい電池の技術を製品化するまで、ソニーをはじめとするリチウムイオン2次電池メーカーは、「一歩退いた」形になるだろうと語った。

Twitter	iPhoneアプリ / iPadアプリ		Androidアプリ
Facebook	RSS	ニュースメール