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セキュリティに無関心なモバイル機器ユーザーセキュリティ製品ベンダーの McAfee が、モバイル機器ユーザーを対象とした調査結果を公表した。この調査は、セキュリティに関するユーザーの認識と、どのような不安を抱いているか調べたものだが、回答者の4分の3以上が何らセキュリティ対策を講じていないことが明らかになった。
調査は McAfee の依頼を受けて、調査会社の Datamonitor が実施した。回答者は、米国、イギリス、日本から均等に選択している。それによると、モバイル機器ユーザーの79%は、アンチウイルスなどのセキュリティ対策ソフトウェアをまったく利用していなかった。また15%は、セキュリティ対策ソフトウェアがインストールされているかどうか分からないと答えた。 しかしこの数字は、必ずしも実態を反映しているとはいえない。「モバイル機器」として集計した機器の多くは、『Blackberry』や『iPhone』をはじめとするスマートフォンなどの非パソコン製品だからだ。これらの機器は通常、悪質ソフトウェアの標的にはならないし、ウイルス対策ソフトウェアも存在しない。 McAfee は、パソコン ユーザーとモバイル機器ユーザーの間で、直面する危機の頻度や程度が大きく違っていることを認めている。同社はさらに、モバイル機器が用いているソフトウェアのアーキテクチャは多くが比較的閉鎖的で、そのためユーザーがセキュリティ ソフトウェアをインストールすることは難しいと指摘した。 とはいえ、ユーザーが必ずしもサードパーティのソリューションを熱望しているわけではない。回答者の過半数 (10分の6) は、自分たちのモバイル機器の保護とセキュリティについて、移動体通信事業者に一義的な責任を期待していることが明らかになった。 だが、Web 閲覧などが可能な高度なモバイルサービスのユーザーは、最大の不安材料としてセキュリティを挙げている。McAfee は、Web 2.0 型の技術 (ソーシャル ネットワークや Blog などのユーザー生成コンテンツ) がモバイルの世界に入ってくるにつれて、今後モバイル機器のセキュリティも、ずっと大きな問題になると断じた。 同社によると具体的には、こうしたユーザー生成コンテンツの拡大によって、秘匿すべき情報や個人情報がネットワーク上に露出する事例が、劇的に増加しているという。 関連記事
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