経済危機をものともしないスマートフォン市場の成長

米国内の経済が落ち込み、金融機関の破綻により企業の IT 支出が縮小傾向にある一方で、こうした状況は、一般消費者が高機能のスマートフォンに大金をはたくことをためらわせる材料にはなっていないようだ。

調査会社 ChangeWave Research が発表した最新の調査報告によると、消費者の12％近くが今後90日以内に、特定ブランドのスマートフォンを購入する意思があるということが分かった。これは、同社の過去3年間の調査を通じて、最高の数字だ。

この12％の回答者の内訳をみると、34％が Apple の『iPhone』を、30％が Research in Motion (RIM) の『BlackBerry』を購入すると答えており、Palm の製品を検討していると答えたのは3％だった。また、Nokia の製品を考えている人も同じく3％で、Motorola の製品については1％だった。

一連の調査内容を分析したデータは、インターネットへのアクセス、音楽および動画の再生、ならびにアプリケーション機能などを搭載した高機能携帯電話市場が、経済の悪化にもかかわらず成長を続けていることを示している。IDC が7月に発表した調査報告でも、同様の結果が得られており、Gartner が9月に発表した調査報告では、同市場の堅調さが示されている。

また、最新機種や新しいサービスが次々に登場し、新規参入企業が相次ぐ中、ますます厳しさを増す市場での競争に直面する携帯機器メーカーやワイヤレス通信事業者にとっても、こうした市場の力強さは、懸念材料を緩和するものになるだろう。

ChangeWave によれば、スマートフォン市場全般においては BlackBerry を擁する RIM が依然として圧倒的な優位を保っているものの、Apple の iPhone が勢いづいており、この1か月間で Palm から市場2位の座を奪取したという。

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