モバイルワーカーの多くは、勤務時間が増えても遠隔勤務に満足

モバイル環境を利用する企業従業員、すなわちモバイルワーカーを対象に行なった調査で、回答者のうち50％が、インターネット接続を失うくらいなら、1週間車なしで生活する方がましだと答えている。また同調査では、モバイル コンピューティングがもたらす自由と生産性向上のためなら、2、3時間仕事の時間が増えても構わないとする回答者が多数を占めた。

調査会社 Kelton Research は今週、ノートパソコンやスマートフォンといったモバイル コンピューティング ツールを、モバイルワーカーがどのように見ているかについて、上述のような調査結果を発表した。同調査は、企業向けモバイル環境を手がける Fiberlink Communications が委託したものだ。それによると、モバイルワーカーの84％は、遠隔勤務が持つ最大の利点について、移動中も生産活動が行なえることだと回答した。また、遠隔勤務の自由度に満足しているとする回答も80％を占めた。

今回の調査は、500人以上の従業員を抱える企業で、モバイル コンピューティング機器を使用している300人を対象に実施したものだ。回答者の4分の3は、遠隔勤務の最大の利点を柔軟な勤務スケジュールだと答えており、また回答者の9割が、仕事と私生活のバランスが改善したと答えている。

Fiberlink のマーケティング ディレクタ Charles Oliva 氏は取材に対し、次のように述べた。「雇用者側もまた恩恵を受けている。従業員が幸せを感じ、より高い満足度を得ているだけでなく、5人に2人は実際に毎週数時間ほど多く働いている」

企業にとって、こうした労働力の増加はメリットがあり、さらに遠隔勤務の選択肢を提供できることは、経営効率の改善を促進し得る。これは、現在の米国が直面する経済情勢において、おそらくこれまで以上に求められていることだ。

この調査では、回答者の71％が通勤時間を節約できると答え、69％が交通費を削減できると答えている。燃料費が高騰している現状を考えると、これは悪くない恩恵といえる。また、ライブ ビデオ ストリーミングや仮想会議の活用機会を増やすことで、企業と従業員の双方が移動時間と交通費を節約できる。実際、約4分の3にあたる74％の調査回答者は、ビデオ会議機能のおかげで、会議に直接出向いて参加することはめったにないと答えた。