ケータイの「電話番号」と「メアド」、どっちが教えるのイヤ？――アイシェア調べ

この記事のURLhttp://japan.internet.com/allnet/20090714/3.html

各種会員登録や懸賞応募、クーポンサイトの利用の際に、個人情報が必須項目とされているケースは多い。携帯の電話番号やメールアドレスを登録情報として提供することをネットユーザーはどう思っているのだろうか。

アイシェアは同社のサービス会員に対し「携帯番号とメールアドレスに関する意識調査」を実施、2009年7月14日、調査結果を発表した。有効回答数は605名（携帯電話所持者は562名：92.9％）。男女比は、男性：54.5％、女性：45.5％。年代比は、20代：36.4％、30代：30.7％、40代：32.9％。調査期間は、2009年6月24日〜29日の6日間。

はじめに、家で個人情報などが書かれた書類（郵便物など）を捨てる際、情報を見られないよう工夫して捨てているか聞いたところ、全体の65.8％が「工夫して捨てる」と回答。性別・年代問わず6割を超えており、特に女性は71.3％と高ポイントであった。


また、工夫の方法としては「シュレッダー」や「手で細かく破る」が多く挙げられていたが、「黒く塗る」「スタンプを押す」など個人情報部分のみを見えなくする方法や、「生ごみに混ぜる」「燃やす」などの意見も見られた。

続いて、携帯所持者562名に、携帯の電話番号やメールアドレスを連絡先として企業（懸賞やクーポンサイトなども含む）に登録したことがあるか聞いた。それによると、全体の43.1％が「ある」と回答。男女別では、女性の方が男性よりも5.6ポイント高く、年代別では、高い年代ほどポイントが高い傾向が見られた。

では、企業などに携帯の情報を登録するとき、「電話番号」と「メールアドレス」のどちらを教えるのに抵抗があるのだろうか。携帯所持者に聞いたところ、「電話番号」が32.9％、「メールアドレス」が10.5％と「電話番号」が「メールアドレス」の3倍にのぼり、なかでも20代の36.9％が「電話番号」を上げている点が特徴的だ。


昨今の企業による個人情報漏洩のトラブルが多発していることを受けてか、全体の51.1％が「どちらも同じくらいイヤ」と回答。女性で53.1％、30代では56.6％と過半数におよぶ結果となった。

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。