ますます現実味を帯びる Verizon による iPhone の販売

この記事のURLhttp://japan.internet.com/allnet/20100121/12.html

ブロガーや報道関係者の間では、1月27日にサンフランシスコで開催される Apple イベントが、長い間噂になっていたタブレット型コンピュータの正式なお披露目の場になるだろうという確信が広がっている。このタブレットは、しばしば「iPod Touch on steroids」(ステロイド剤で強化した『iPod Touch』)と評されているものだ。

Apple が新製品にタブレットだろうとスレートだろうと、どんな名前を付けても構わないのだが、発表されるのはそれだけではなさそうだ。「V」のつく言葉に関する噂が広まっている。つまり Verizon Wireless だ。もっとも、これが若干の希望的観測に基づいていることは確かなのだが。

『iPhone』の独占販売権を持つ AT&T に対して Apple が不満を抱いていることは、このタブレット製品の噂と同じくらい確かなことだ。AT&T は、ネットワークの混雑のせいで大きな打撃を受けてきた。しかも、さまざまな約束や言い訳にもかかわらず、今もなおユーザーの期待に応えられていない。先日ラスベガスで開催された『2010 International Consumer Electronics Show (CES)』では、AT&T の電波が事実上届かなくなったために、iPhone ユーザーは自分たちのスマートフォンが iPod Touch 同然になってしまうという経験をした。一方、Verizon のユーザーには、そういった問題は全く発生しなかった。

カナダのコンサルティング会社 Canaccord Adams のアナリスト Peter Misek 氏も、iPhone 愛好家たちの願いがかなうだろうと述べている。同氏は調査ノートの中で、タブレット型コンピュータ以外にも複数の新たな発表が実際に行なわれるだろうとの予測を示している。

Misek 氏の予測によれば、1つめの発表は、他のアナリストらからも噂や予想が出ている『iPhone OS 4.0』の披露だという。2つめは、Apple が iPhone の次期モデルを6月から Verizon を通じて販売する計画の発表だという。

この一方で Misek 氏は、AT&T のネットワークに対する苦情が多いにもかかわらず、Apple が今後も AT&T との連携を続けていくだろうとも考えている。2つの移動体通信事業者を通じて iPhone を販売することで、うまくすればネットワーク負荷が分散されるだろう。また、同氏は Verizon に対し、AT&T のネットワークからの乗り換えを希望する多くの iPhone ユーザーが押し寄せてくる事態に備えておくべきだ、とも忠告している。

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。