ホリデーシーズンに向けて、Eメールマーケティングは絶好調消費者は小売店による Eメール宣伝により慣れてきていることから、今年のホリデーシーズンでは Eメールは強力なマーケティング ツールになるだろうと DoubleClick は予測している。
DoubleClick の調査『The 2001 Consumer E-Mail Study』によれば、82%(前年61%)の消費者が、昨年パーミッション ベースの Eメールをクリックして商品を購入したと回答し、37%(前年20%)は Eメールをクリックして即座に商品を購入したと回答した。 同調査ではまた、70%の消費者がホリデーシーズンの買い物に Eメールからの情報を活用するつもりであることもわかった。これは朗報ではあるものの、Eメールマーケティングを推進する企業にとっては競争の激化やマイナス面の浮上なども予想されている。DoubleClick によれば、インターネットユーザーは、昨年と比べると2倍(週平均約36本、前年18本)のパーミッション ベースの Eメールを受信していることが明らかになった。 調査対象である消費者の40%は、Eメールマーケティングがオンライン小売店へのロイヤリティを高めるとしており、64%は Eメールを商品知識を得るために最も利用される手段であると考えていた。 マーケターは消費者に適当な情報を提供していかなければならない。DoubleClick によれば、消費者は、セール商品情報を含む幅広いトピックを持ったメールを週に1度の割合で受信したいと考えており、内容としては、地元小売店情報やレストラン情報、家庭情報(レシピ、工芸)、旅行、エンターテインメントなどの情報に興味があると回答している。 「マーケターは、ホリデーシーズンに向けて、消費者の幅広い興味や、Eメールの送信回数などに注目していかなければならない」と、DoubleClick の DARTmail Technology Solutions 部門ゼネラルマネージャーである Court Cunningham 氏は語る。同調査は、2001年8月24日から27日の間に、NFO WorldGroup によって得た1015件の回答を元にして行われた。これは、炭そ菌郵便物が懸念される以前の結果である。 Jupiter Media Metrix の調査結果によれば、Eメールマーケティングは、本来の購買を促すものから、消費者との長期的な関係を築く手段に移行しつつある。マーケターは、正確な消費者層にターゲットすることで、マーケティング効果が期待できると報告している。 Jupiter はさらに、2006年には約2060億件のスパムメールが消費者に向けて送られるこ とになると予想している。しかし、消費者の興味に沿ってターゲットを正確に絞っている企業は、心配する必要はないと指摘している。Forrester Research が欧州で行った調査によれば、欧州の消費者は Eメールマーケティングを受け入れる準備ができているものの、質・量ともにコンテンツへの期待がかなり高いことも明らかになった。
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