草の根に広がるグループウェア、生活密着型、宗教的な利用もインターネットは社会的な孤立化を招くとの通念に反し、多くの米国人が、情報を収集したり、買い物をするといった目的以上に、ある集団との連絡を保つ手段として活用していることが、Pew Internet & American Life Project の調査で明らかになった。
インターネット ユーザーのうち、オンライン グループを利用したことがある者は84%。ユーザー遠隔にまたがっており、インターネットを通じて、趣味や信念などを同じくする世界中のユーザーと容易に連絡を取り合うことが可能だ。さらに、米国ネットユーザーの26%は、教会や地元のスポーツ大会など、インターネットを通じて地域社会とのつながりを強めていることも明らかになった。 グループウェアを利用した感想としては、「普通なら会えない人に会うことができた」(50%)、「世代の違う人達と会うことができた」(37%)、「自分とは異なる人種や経済的背景の人達に会うことができた」(27%)、などが挙げられた。 米国人は、インターネットを利用して、業種団体や趣味の会、宗教団体など、オフライン世界のグループとも交流を深めており、そのうちの56%は、インターネットで交流するようになってから、オフライン グループの交流も活発になったと回答している。 さらに、インターネットを利用する以前から所属していたグループに、オンラインを活用する例も多く、そういった場合も、交流がより活発になったと回答している。10代の若者や少数民族の間でも、インターネットを使った組織への参加が進んでおり、新たな市民参加の形を形成しつつある。 男女別の参加状況を見てみると、男性は仕事関係のグループに、女性はメディカルサポート、地域団体、エンターテインメント関係のグループに参加していた。 グループウェアで電子メールをやり取りしている者は60%、うち43%は週に数回の頻度で電子メールを利用していた。また、地域社会の情報やイベントへアクセスしている者は35%、地方自治体の情報へのアクセスは30%、インターネット上で職員と意見が取り交わされている地域問題に精通している者は11%であった。 同研究では、ユーザーを9タイプに分類し、多くの人々は複数のグループに所属しているものの、一人平均4つのグループに参加していることを明らかにした。
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