Pew Internet & American Life Project の調査報告書によれば、米国ではネットショッピングや金融取引、より深刻で個人的な内容のメールをやりとりする人が増加している。同社は、2000年3月から2001年3月までの期間、ネットユーザーのオンライン行動のグループ比較を行った。

「米国人にとってインターネットは目新しいものではなく、ユーティリティと化している。もはやインターネットなしの生活は考えられない」と、同社のディレクター Lee Rainie 氏は語る。

2002年1月に行われた別の調査では、仕事でインターネットを利用する米国人は2000年3月の4,300万人から5,500万人に増加、職場でインターネットを使ってリサーチする者は25%から36%に増加した。また、オンラインツールの利用で仕事の能率がアップしたと回答した者は44%にのぼった。

一方、Eメールは悩み相談やアドバイスのツールとして活用されている。2001年3月までに家族にアドバイスを求めるためにメールを送信したことのある米国人は5,100万人で、前年比70%増、同じく友人にメールでアドバイス求めた者は3,200万人から5,100万人に増加した。家族に悩みを打ち明けたことがある者は2,500万人から4,000万人に増加した。

オンラインショッピング経験者は2000年3月から2001年3月までの間に47%から53%に増加、旅行サービスは34%から42%、オンライン銀行取引は17%から23%、オークションは14%から20%とそれぞれ増加した。利用されるサービスも平均11種類から14種類に拡大した。

こうした変化は、オンラインにおける利便性の向上やオンラインとオフラインの時間配分にも表れている。平均的なネットサーファーがオンライン活動に費やす時間も前年より7分減少した。

調査では以下のことも明らかになった。

• ネットショッピング経験者の29%は、店舗購買より時間の節約になると回答した。
• ネットユーザーの25%がテレビを見る時間が減ったと回答した。
• 14%が新聞を読む時間が減ったと回答した。
• 14%が自宅で仕事をする時間が増えたと回答した。
• 10%が職場にいる時間が長くなったと回答した。

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