オンライン広告の受け入れ進まぬアジア、将来の見通しは明るく

調査会社の IDC は、2000年日本を除くアジア・太平洋地域における広告は、テレビ・ラジオ・印刷物が大半で、オンライン広告の占める割合はわずか0.5%に過ぎないと報告した。

Goldman Sachs も似たような調査報告を行っている。同社は、オンラインオーディエンスが採算に見合うまでのクリティカル・マスに達するかどうかということがネックとなり、アジアの広告主はオンライン広告予算の投入に二の足を踏んでいると発表した。

昨年、アジアの広告メディア契約数は、アジアの財政危機や米テロ事件の影響で鈍化したが、IDC では、オンライン広告に対して楽観的な展望を示している。同社は、今後ドットコム企業によるオンライン広告支出は減少するものの、従来型企業の広告支出の増加で市場は反発すると考えている。

アジア・太平洋地域におけるオンライン広告市場は、2001年の2億2,500万米ドルから、2004年には7億200万米ドルに達すると予測されている。また同地域で、年間成長率が最も高い国の一つとして考えられているのは中国だ。

こうした楽観論を展開するのは IDC だけではない。地元企業であるの DoubleClick Media のシンガポール支社長 Rosemary Lising 氏も、「多くの人が、ドットコム企業の失敗とインターネットの効果に関連性があると考えている。だが、非 IT 企業のオンライン広告への転向も進んでおり、媒体は健全に受け入れられている」と述べた。

例えば、台湾トヨタは今年、若年層向けセダン 『Altis』 の、バナーやアイコン、コンテンツ・スポンサーシップを含むオンライン・キャンペーンを展開し、28日以内に2万件の動員数を得た。

アジアにおけるオンライン広告の受け入れは、米国に比べまだそれほど多くはないものの、徐々に障壁が取り除かれていくだろう。オンライン広告の受け入れでは、アジアは米国よりおよそ12カ月遅れていると、INT Media Group の CEO Alan Meckler 氏は指摘した。

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