最新テクノロジーの意外な処方箋

Wall Street Journal （WSJ）紙が先ごろ、イングランドとウェールズの DNA データベースに関する興味深い 記事 を書いている。ちょっと紹介しよう。

「ガタカ」という映画、というかこの映画に対する人々の反応が筆者の頭から離れない。筆者がバイオメトリクスに言及すると、必ず「ガタカは見たか？　 DNA 鑑定による未来が怖くならない？　」という声を聞く。実際、そのようなことはない。DNA 解析が向かう先は確かに怖いかもしれないが、DNA鑑定はまた別の話になる。

だから？　

まずはDNA解析について話をしよう。常に懸念されるのは、保険会社が DNA を使い、病気の遺伝がある顧客には高い保険料を算出して差別する（あるいは保険への加入自体を完全に拒否する）ことだ。さらに、雇用者が社員検査に利用する心配もある。

保険会社による DNA の悪用は、容易に回避できる問題である。保険会社が特定の統計データ（例：宗教、人種）を使えれば、収益性の高い保険を引き受けられるようになり、当然（プライバシーの侵害であったり、差別であったり）他の悪いことにもつながっていくだろう。だが、連邦議会はこの情報を（例えそれが手元にあっても）保険料の算出に利用することを違法とする法案を何年も前に可決している。一件落着である。

DNA 解析のもう1つの脅威が従業員差別で、これはそう簡単には片付けられない。採用時の遺伝子情報利用を禁じる法案を通すことも可能だが、その執行は非常に難しいものになる。重さ200グラムほどで200ドルというかっこいい「iDNA」解析キットが Apple から発売されれば、先見の明のある雇用者なら、捨てられたコーラの缶から唾液を採取して分析し、適当に理由を考えて不採用にすることができる。こうした行為を禁じる法律を違反するケースは相当横行するだろう。

ところが、DNA ベースでの鑑定は全く異なるものだ。人を正確に特定する能力は、容疑者の逮捕と潔白の証明を助けることになる（ここで WSJ の記事の登場だ）。その証拠はイングランドとウェールズだけ見ればよい。未解決事件も、（あらかじめ保存しておいた） DNA のサンプルが存命の犯人のものと一致すれば、最大35年経過していたとしても捜査も正常に再開できるのだ。

筆者は、イングランドとウェールズは先行事例だと信じている。この地域に住む人口の8％近くが、役所の一元管理されたデータベースに自分の DNA を持っている。これは世界まれにみる高い割合だ。なぜこのようになったのだろうか？　それは、これらの国々では（どのような罪でも）逮捕されるとサンプル用にDNAを採取され、たとえ告訴されずに釈放されても採取されたDNAそのまま保管される。幼い子どものサンプルもデータベースに入っている（成人人口の8％が法に触れるような問題を起こしているとは信じがたい。何かほかの要因があるはずだ。もしかしたら当局が「歯の妖精」（訳者注：米国では抜けた歯を枕の下に入れて寝ると、Tooth Fairy（歯の妖精）がやってきて、歯の代わりにお金を置いていくといわれている）の行動に多少知っているからかもしれない）。

容疑者以外の DNA を採取することは、その人物を容疑者扱いすることになるとの懸念があり、良くないことである。でも、筆者には何とも言えない。戸別訪問捜査や（飲酒運転を取り締まる）検問も全員を容疑者扱いするような印象を受けるが、だれもが不満も言わずに受け入れている。

もう1つの懸念は、採取されたサンプルがハッキングされて解析が行われてしまうというものだ。専門家は　サンプルは全ゲノムのごく一部であり、どのような遺伝性素因も判断できないと断言している。もしこれらの主張が信頼できると思えるなら緊張しなくても大丈夫だ。

実際筆者は、DNA の（解析ではなく）鑑定を巡って基本的人権を争う確実な事例はまだ聞いたことがない。何か事例があれば是非お知らせ下さい。ほかの多くの人々と同じように、筆者にも本能的に身を守ろうとする反応がある。しかし、このような話はまだ1つも聞いたことがない。

アクセンチュア・テクノロジー・ラボで統合医療管理領域を担う18人の指導者たち（Google の共同創業者 Larry Page 氏などもいる）は先ごろ、彼らが「人類の繁栄に絶対不可欠」だと考える 14 Grand Engineering Challenges （エンジニアリングにおける14の課題）リストを作成した。なかには、ややおかしなもの（仮想現実の強化、脳のリバースエンジニアリング）もあるのだが、際立ったものも１つあった（少なくともアクセンチュア・テクノロジー・ラボにとっては）。高度健康情報科学だ。

だから？　

アクセンチュア・テクノロジー・ラボの研究員、David Kil と Baiju Shah は、健康情報科学（つまり、健康管理における情報技術の利用）に大きなチャンスがあると考えている。まず初めに、彼らは人口統計データ（収入、自家用車のタイプ、配偶者の有無など）と請求データ（保険会社に請求済みのものなど）を見れば、将来想定しうる健康状態（糖尿、高血圧など）と高い確率で関連づけることができると考えている。彼らはこうした予測を可能にするツールを開発し、「Integrated Health Management （IHM）」という製品群の一部となっている。

では、これらの予測ができたとして、あなたならどうするだろうか？　そこで、2つ目のポイントだ。両研究員は、保険会社には顧客対応と結果測定の改善が必要だと主張する。今日の主要な顧客対応チャネルはナースコール（比較的コストのかかる選択肢で、特に深刻なケースのみで利用される）である。これは、危険な状態にあり、対応にコストのかかる病状が差し迫っている患者、もしくは既に入院中の患者に対象を限定されている。対照的に、David と Baiju がイメージしているのは、様々な利点を持った顧客チャネルだ（一部は非常に低コストなものとなる）。たとえば、電話、手紙、電子メール、電子「ライフ・コーチ」（ピノキオに登場する Jiminy Crickets に心拍センサとカロリー消費センサなどを持たせたようなもの）、そして SMS メッセージなどだ。

（ところで、心配されている方、あるいはいない方のためにも加えると、米国では保険会社が保険料算出の目的で人口統計情報を使用することは違法となっているが、ほかの目的であれば使用可能だ）

コストの安い対応チャネルが用意できれば、さほど深刻でないケースの診療も可能になる。たとえば、「糖尿病予備軍」も栄養／行動カウンセリングのメリットを享受できる。ただしこのようなカウンセリングがプランに含まれておらず利用できない場合は別だ。これは、今後何年間にわたって透析費用を出すより、今すぐカウンセリングを行った方が保険会社にとって文字通り安上がりだからだ。どの会社も同じように、保険会社も費用便益分析に基づいて運営されており、今日では、予防診療のメリットを享受できる多数の顧客がその分析を不利にしている。

対照的に、カロリー消費量を抑えるよう知らせる SMS メッセージを毎日送信する（加えて、無駄を承知で、15分のフラダンスを熱心に勧めたりもする）方法はかなり安上がりだ。しかも、筆者だって糖尿病にならずに済むかもしれない（これらのメッセージをより効果的なものにすることも、David と Baiju が保険会社の顧客対応改善の必要性を考える要因の1つだ）。コスト上の利点も依然関係している。システムは前回の診療結果に基づいて SMS や電子メールなどの ROI （投資収益）を計算し、各顧客／健康状態ごとに最適かつ最も安いチャネルを選択するようにする。

そう、これだ。健康状態悪化の兆候を知らせるデータと、安い伝達チャネルによって、より多くの人が診療を受けられ、健康を維持できるようにする。加えて、過去の結果の継続的測定に基づき ROI を計算する。これ以上簡単なことはない（まさしく）。

もう一点、IHM は消費者にとっても、インセンティブを上げることにつながる。たとえば、行動を改善（禁煙や減量）したり、健康診断の受診やモニタの装着といった面倒なことを引き受ければ報酬をもらえるといった具合だ。

アクセンチュア・テクノロジー・ラボでは IHM の提携先を積極的に探している。詳細は David Kil もしくは Baiju Shah まで。

いや、ちょっと違うかもしれない。ケニアで 先ごろあった 選挙後に続いた暴力は、結局のところ何でもない SMS メッセージが原因だったようだ。数千のメッセージに加え、単純な友人間の転送メールが殺人を扇動し、それが大規模化した。現地の通信事業者はこれに対応し、理性的で節度のあるメッセージをブロードキャストした。良く言われる「憎悪を招く言論を鎮めるのは、それを上回る言論」という言葉に基づいてのことのようだ。

だから？　

SMS が大集団を自然に結集させる力はこれまで無害だったし、有益でさえあった。ウクライナの「オレンジ革命」などが頭に浮かぶ。しかし、ケニアのそれは、その力を理解するための新たな側面を見せつけた。SMS はその動機にかかわらず、目標が何であれあらゆる草の根運動をどんどん煽動してしまう。

（筆者も含め）マニア系の人々には情報技術の普及を純粋に良しとする傾向があった。これだけクールなツールが悪用されることなどだれにも分からなかった。マニア（そして筆者）はこれから IT 政治教育を受けていかなければならないのかもしれない。われわれは、自分たちがこれほどまでに愛する技術の微妙な理解を深めることを余儀なくされていくのかもしれない。

New Scientist が、「Moanstick」と呼ばれるものについて 報じている。これは、ジョイスティック（レバーによる方向入力が行える入力装置）に代わる運動機能障害者用の技術だ。Moanstick を使えば、マウスを2次元でスムーズに動かし、手を使わずにクリックやダブルクリックができる。一体どうするのだろう？　さまざまな音程や勢いで母音を小さく発するのだ（YouTube にあった動画は消えてしまったので、同様の技術の映像をこちらでご覧いただきたい）（訳者：動画サイトについてはクローズされてしまったためリンクなし）。

だから？　 

当初あったビデオは非常に感動的なものだった。操作する人物は音声だけでマウスを動かし、リンクをいくつかクリックし、スクロールバーを調整していた。どれも、かすかな鼻声を発するだけでマウスが明らかに反応していた。下にある絵は、この技術を使って描かれたイラストだ。「Etch-A-Sketch 」を使うより難しいと思うかもしれないが、この絵のデッサン品質から判断すると、実際は少し簡単だろう。

 

だが実際問題として、やれ何々の障害者向けだと言えば、ほぼどのようなユーザーインターフェース技術でも正当化できる。もっと幅広い問題として、果たして障害の程度が軽い人向けの応用法があるのかどうかだ。これについては、条件付きで「もしかしたら」と言っておこう。

ホームキーから手を離さずにマウスの機能を持たせることについてはさまざまな意見がある。たとえば、スクロールは便利だし、テキスト選択機能もそうだ。これが簡単にできれば喜んでマウスを捨て去るかもしれない。筆者はこれを試すことに大賛成だ。特に、最近かなり多くのノート PC に搭載されているタッチパッドが、筆者にはどうしても使いこなせないからだ（われわれには、だれにもどうしょうもない欠点がある）。

さて、このアプローチの成功の秘訣は1人でうめくことができるかどうか次第だと思うかもしれない。だがそれは違う。われわれは、ありとあらゆる場面で携帯電話に話しかけている人を見慣れてしまった。これは、電車で隣に座った人が鼻歌交じりでメールの受信箱をチェックするのに慣れるための小さな一歩だ。

本ブログが、Flashpoint という週間ニュースレターにもなった。購読は こちら まで。

家電製品大手の Philips が、ボールの形をしていて投げることができ、固定されたコントローラでその位置と動きをトラッキングできるというディスプレイの 特許を取得した 。しかも、リビングルームにいるプレーヤーの位置も超音波装置を使ってトラッキングされる。Philips によると、このデバイスは新世代の「全身」ゲームに利用できるという。提案されているゲームの1つが「Keep Away」（ドッジボールのようなもの）の一種で、境界から外に出るとボールの色が変わるというもの。

だから？　

筆者はまだ「Wii」を試したことはないが、一部のゲームは（気づかないうちに）かなりの量の有酸素運動ができてしまうものだと理解している。つまり、あまりにも面白いため有酸素運動をしているように感じないのだ（Dave Barry はかつて、「有酸素」の度合いは、「その活動の退屈度」だと定義した。） 。

Keep Away の説明を読んで問題だと思うのは、ボールが境界線から出たことを示すことがゲームの柱ではないことだ。しかも、このゲームには境界さえないかもしれない。とすると、投げることのできるこのディスプレイが、他にどのような形でゲームに転用できるかも定かではない。もし自分がボールをとることができたとして（唯一面白いと思うゲームイベントであるのだが）、ボールを手にしたことはほかの誰にも分かるわけで、その時に色が変わるようにしても面白くはならないだろう。要するに、筆者にはおしゃれで投げられるディスプレイはいらない。袋に入ったチョコレートマフィンがあれば同じようなゲーム体験ができる（チョコレートマフィン入り袋を使ったほうがゲーム後も良い思いができるだろうし）。

もしかすると、筆者は想像力が欠如しているのかもしれないし、Philips は何か巧妙なことを考えているのかもしれない。そう願いたいものだ。筆者は、ありえないほど十分に満たされ、強化リクライニングソファーのなかで身動きが取れなくなっている、西欧諸国最後の頼みの綱が有酸素ビデオゲームかもしれないと思うからだ。