自社の TCJ を計算する （2008年01月21日）
筆者は、スタンフォード大学経営科学部の Robert Sutton 教授の書いた The No --hole Rule：Building a Civilized Workplace and Surviving One That Isn’t という著書に基づく 記事 を昨年の3月に書いた。
筆者に送信されてきた電子メールから判断すると、この記事はグアム在住のある IT 担当者の共感を得たようだ。筆者は1月18日に The McKinsey Quarterly の2007年人気記事ランキングのメールを受信してこのことを思い出した。そのなかの1つがやはり Sutton 教授の著書に基づいたものだったのだ。
お読みになりたい方は、 こちら にその記事がある（無償の会員登録が必要）。電子メールアドレスの用意とパスワードの作成という McKinsey の厳しい定期購読要件を満たせない方や、今お読みの魅惑的なブログから目が離せない方のために説明すると、この記事には、「害社員」が会社にかける負担を試算するのに役立つ興味深い資料が含まれている。
この情報を単純にスプレッドシートに入れただけでは重要な数字が計算できないのは残念だが、朗報なのは、この資料が「TCJ （total costs of jerks：総害社員費）計算」用の枠組みになる点だ。:
目撃者と被害者が被る被害 :
-- 作業の気が散る
-- 職場における熱意やエネルギーの喪失
-- ストレス性の心理的および身体的疾患
-- 常習的欠勤および離職
公認害社員問題 （公認プログラムがある？ ）:
-- 害社員との協力や厄介な問題を伝達する際のためらい
-- 被害者や目撃者の報復
-- 雇用の喪失
経営者が迎える結末 :
-- 害社員をなだめ、落ち着かせ、助言し、教育するための余分な時間
-- 社内外の被害者を落ち着かせるための余分な時間
-- 退社社員の後任確保のための余分な時間
法務および人事管理費用 :
-- 害社員に対するアンガーマネジメントなどの各種トレーニングの実施
-- 訴訟や和解のための費用
そのほかの悪影響 :
-- 創造と技術革新の低下
-- 社内競争の機能不全
-- 社外協力の減少
-- 有能な社員を獲得するための力の低下
以上は資料のごく一部に過ぎない。そして、これらの項目は、ほぼすべてが同じことに帰着することは明らかだ。それが、組織の目標達成に向けられるべき集中力とエネルギーの喪失である。われわれが害社員によってあまりに多く無駄にする力は驚くべきレベルに達する。もしかしたら、「害社員スペシャリスト」という新しい専門家を世界中の人事部が開発すべき時期なのかもしれない。
