データメーション

筆者はこの件について判断を差し控えるが、ワシントン DC の Urban Institute は、Apple が2005年に「iPod」を発売したことで凶悪犯罪の増加に火が付いた、と結論付けた。

Audioholics から以下を引用する。

「iCrime」が明らかに増えつつある。Urban Institute は、iPod のような小型ポータブルガジェットの盗難を iCrime と呼んでいる。FBI の統計によると、強盗は2004年には10万人あたり137件だったが、2005年には10万人あたり141件、そして2006年には同149件に増加した。強姦や加重暴行などの暴行罪が減少しているにもかかわらず、これらの数字が凶悪犯罪を全体的に底上げしている。この増加は、Apple が約500万台の iPod を販売し、ガジェットがカルチャーの象徴になった時期と一致する。

強盗の増加は iPod に責任がある、と結論づけるのは表面上かなり無理があるように思える。

ニューヨークやサンフランシスコの地下鉄関係者からは、iPod の盗難が劇増しているとの報告がある。一部のローカルニュースでは、iPod は頻繁に被害にあった「Air Jordans」に代わり、泥棒の新たな「必盗品」になったとも断言した。

この最後の部分は、強盗の観点からは納得できる。つまり、iPod なら苦労して足下から奪い取る必要がない。

Urban Institute の研究員、John Roman 氏の指摘によると、強盗は、成人ではなく少年少女の間で増加しているという。

もしかすると事実なのかもしれないが、これが iPod と犯罪の相関関係を大きく裏付けるものなのかどうか、筆者には確信が持てない。

懐疑論者は筆者だけではない。ノースイースタン大学刑事裁判法学部の Jack McDevitt 副学部長は次のように述べている（Audioholic の引用）。

「盗難で狙われた携帯電話、iPod、GPS システムの事例証拠は多い。だが、ほかのものではこれらの代わりにならない、との調査結果は1つもない」

確かにそうである。

これ がピッタリの分野はだれでにでも分かると思うが、いかがだろう。

コンピュータに触覚を

ペンシルバニア州ピッツバーグ発 -- カーネギーメロン大学で開発されたコントローラを使えば、視覚や聴覚だけでなく、触覚までも使って3次元画像の操作や仮想環境の探検ができるようになる。

主に研究、トレーニング、および産業用途に利用される見通しの同デバイスは、人間の手の感度に近い能力を持ってる。

同コントローラを開発したカーネギーメロン大学の Ralph L. Hollis 教授によると、この「ハプティック」デバイスと呼ばれるものは、磁場を使うことによって、質感や重力から手が感じるであろう感覚を再現するという。ハプティックとは、触覚を伝達する機械を指す。

-- Washington Post 紙

コンサルティング会社の Deloitte が実施した興味深い調査（CIO Update の こちら の記事参照）によると、自社に IT 系の人材を集める最良の手段は、有望な社員には彼らが本当に望むものを与えることだという。基本的には、さらなる柔軟性と自由だ。

だがこの調査によると、依然として、大半の企業（71%）は候補者獲得には大金を積むのが最良だと考えているという。Deloitte のレポートから以下を抜粋するが、PDF ファイルも こちら にある。

IT ／通信企業の大部分は、相変わらず報奨金などの従来のアプローチに頼って人材を集め、引き留めている。これら時代遅れのテクニックも短期間ならうまくいくかもしれないが、長期的な問題には対処できない。

今日のオフィスワーカーにとって、膨大な額に達する給与体系や豪華な退職計画はこれまでほど魅力ではなくなっている。

実際そうなのかもしれないが、正確にはどれだけ「膨大な額」で「豪華」にもよると思う。

彼らが（何よりも）本当に望むのは、自分で仕事をする時間、場所、方法をコントロールできることだ。彼らは喜んで仕事に精を出すが、その条件は自分で考えたいのだ

一部のハイテク企業がようやくこのことを「理解しつつある」が、Deloitte は「今日のオフィスワーカーのニーズを満たすには、大半はまだ相当な努力が必要」と結論づけている。

一方、調査対象となった150社以上の IT ／通信関連企業は、人材の最も重要な目的として「重要な人材の引き留め」と「リーダーシップのとれる人材の開発」を引き合いに出した。また、「人材の多様性拡大」、「不適切なスキルに対する報酬の支払い」、そして「団塊の世代の退職」は、すべて同率で最も重要性が低かった（Social Security プログラムの扱いから考えると、連邦政府も団塊世代の退職の優先順位を低く考えているだろう。何か1つでも意見が一致したことはうれしい）。

もしかすると、この調査結果で最も問題なのは、スキル評価が明らかに欠如していることだ。回答した企業の半数以上は、今後の成長に向けて重要なスキルを一覧にしていない、もしくは着手したばかりとのことだった。そして、このきわめて重大な計画の課題に取り組み済みと答えたのはわずか27%だった。

後者のカテゴリーに含まれる企業がどこなのか分からないのは非常に残念だ。それらの企業こそ確かなのだから。