消費者のインターネット利用実態 （2008年05月20日）
「インターネットの第一期黄金時代」（1996〜1999年ごろ）には、個人や企業の購買方法を中心としたグローバル商取引に影響を与えるオンライン革命の変革力に関する多くの予測が飛び交った。
インターネットがわれわれの経済に大きな変化をもたらしたことは明らかだが、見違えるほどの変化はあまりない。Pew Internet ＆ American Life Project が実施した最新の調査によると、商品やサービスを通貨と交換するという基本的な部分では、インターネットの影響は想像よりはるかに小さいという。
2400人のアメリカ人の成人を対象に調査を実施するThe Internet and Consumer Choiceでは、「オンラインモールは製品の調査や選択に有用だが、製品の評価手法や取引場所はほかにもある」と結論づけている。
このことは筆者もほぼ納得できる。筆者もネットで時々品物を購入するが、消費者の立場ではインターネットを製品やサービスの調査目的で利用するケースが大半だ。数百万人のほかのアメリカ人にも同じことが言える。楽曲購入者の半数以上（56%）は調査目的でインターネットを使っても、実際にネットで購入したのは4人に1人以下（22%）で、オンライン情報が購入判断に大きな影響を与えたと答えたのはわずか7%だった。
一方、調査対象だった別の2つのカテゴリーである携帯電話や不動産の購入者ではこのデータが若干違ってくる。要は、インターネットは商取引の勢力図を変化させたものの、古くからの情報源（友人、家族、テレビ、ラジオ、営業担当者、そしてサポート専門家）もまだまだ活躍しているということだ。
