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ノート PC を所有するカフェイン中毒者全員が無線 LAN の一時利用料金を支払うことに前向きではないことに Starbucks がついに気付き始めたことは先月お伝えした。だが、なかには有料の方がうれしい人もいるようだ。

このたび、7000店前後の店舗に無償 Wi-Fi 回線を導入する同社の計画が一段とシンプルになったようだ。Starbucks は7月1日、今後9か月で600か所の店舗を閉鎖し、最大1万2000人を解雇することを発表した。バリスタのみなさんにとっては本当に不幸なことだが、そのなかの数人は魅力あふれる IT の世界がおそらく歓迎するであろう。こちらの業界は、求人が増加する一方で、志望者の供給が減少しているのだ。

ウォールストリートは、このレイオフのニュースに典型的なお祝いムードで反応し、Starbucks 株はNasdaq の取引終了に向かい最大7.2％値を上げた。何とも貪欲な連中である。ここ1年の間、米国内の金融拠点でもどこでも、数千人のトレーダーや投資銀行家がレイオフされたときにシャンパンで乾杯した場面は筆者の記憶にない。筆者が覚えているのは、マンハッタンにある高級マンションを手放し、毎年恒例の海外休暇を差し控えざるを得なくなった「世界の覇者」たちの多くの泣き言ばかりだ。なかにはその方がうれしい人もいると思う。

このブログではちょうど1週間前、IT 系の学科を専攻する学生が2008年に20％減となったこともあり、IT 系オフィスワーカーが不足し始めているというレポートをお届けした。これは供給側の話だった。



今回は、需要の側からの朗報をお届けする（BusinessWeek.comの提供）：

AeA （旧米国電子工学協会）という団体が今週公開した新たな調査結果によると、技術業界の仕事は大都市を中心にかなり増えつつあるという。同協会による Cybercities 2008の調査によると、2006年（データが残る最新の年）には51都市でハイテク関連の仕事が増えたという。この調査は、チップの製造やソフトウェアエンジニアリングの分野など、技術製品の製造にかかわる新しい仕事を追跡している。

おそらく当然のことだが、首都圏で最も大きな成長を示したのはワシントン州シアトルだった（Gates 氏が若くして Microsoft を去ったのでもう1つ空きがある）。あとは、ニューヨーク、そしてワシントン DC と続く。



また、首都圏で最も急速な割合で成長しているのはカリフォルニア州リバーサイド／サンバーナーディーノで、IT 系の仕事は12％増だった。これもかなり興味深いが、もっと興味深いのは以下だ。

技術系オフィスワーカーが最も密集しているのは　1000人中286人が IT 系オフィスワーカーだったシリコンバレー、続いて230人のコロラド州ボールダー、アラバマ州ハンツビル、 ノースキャロライナ州ダラム、そしてワシントンと続く。

IT 系オフィスワーカーの不足と、通勤コストの上昇や専門家の在宅勤務に必要な技術の向上を組み合わせると、マニアの国の人々にとってかなりおいしい構図が出来上がる。もしそれで十分でなくとも、彼らは、自分にあると主張し続ける社交術を学習しなくても良くなる可能性がある。本当のマニアの逆襲が始まるのだ。