データメーション

お金に関するアドバイス、健康の問題、あるいは職業訓練など、いかなる話題であっても米国人に一番頼りにされているエキスパートがインターネットだ。

これは、Pew Internet & American Life Project が先ごろ実施した、人々が最初にネットを見る理由と、それを使い続ける理由に関する 調査 のデータから明らかになった。

この調査は2800人の成人米国人に対し、「健康問題、教育、職業訓練、あるいは税金などの問題を解決するために利用した情報源」を尋ねた。

58%を獲得してトップに来たのがインターネットだった。ほかの回答を以下に示す（ただし、そのうち2つは筆者が勝手に加えている）。

53% -- 専門のアドバイザー
45% -- 友人や家族
41% -- サイコロ
36% -- 新聞、雑誌、および書籍
34% -- 官公庁
16% -- テレビやラジオ
13% -- 公共図書館
11% -- その他
6% -- 天の声

この結果は完全につじつまが合うと思う。何しろ、インターネットは自宅から24時間いつでも利用できる膨大な情報源であり、時間あたりの利用料も請求されないのだから。

ホワイトハウスで紛失した数千通もの電子メールを捜索中の共和党全国委員会は、O.J. Simpson が真犯人を見つけようとしたときと同じくらい運に恵まれていないようだ。

Washington Post 紙 に以下のような記事が掲載された。

共和党全国委員会は、ホワイトハウス関係者が送信した数万通の電子メールをコンピュータ内部から探し出すことを2007年に約束した。だが、コンピュータのバックアップテープをレストアして通信情報を探し出す作業の中止を下院委員会に伝えたことを調査委員長が2月25日に明らかにした。

同委員会では、ブッシュ政権の大量の公式電子メールがホワイトハウスから消えた疑惑を調査している。ホワイトハウスでは、クリントン政権時代のアーカイブシステムを廃棄して以来、データ保持の問題に悩まされている。

ホワイトハウスの元技術幹部は同委員会に対し、ブッシュ政権の電子メールシステムは「原始的でデータ紛失のリスクが高かった」ことを25日に声明で伝えた。

どうしたことだろう。ホワイトハウスの元 CIO で、 こちらのような略歴 を持つ Carlos Solari 氏が残した第一級のシステムとはほど遠い話に聞こえる。

Carlos Solari 氏は、2001年8月に創設された大統領府（EOP：ホワイトハウス）の情報統括責任者（CIO）として、ごく最近素晴らしい任務を遂行したばかりだ。...

ホワイトハウスとその配下12局は前代未聞のサイバー・物理セキュリティ問題に悩まされていたが、Solari 氏は CIO としての任期中、これらにサービスを提供する EOP の IT インフラを近代的かつ存続可能なエンタープライズシステムへ転換した。この転換作業は広範囲にわたるもので、高度な業務機能を提供しながら並行して行われた。

データストレージ機能はそれほど高度ではないようだ。

「インターネット」と「テロリスト」で Google を検索していたところ、保守的な National Journal が運営する GovernmentExecutive.com というサイトで、偶然 この記事 を見つけた。

この記事は、CIA の元作戦要員である Marc Sageman 氏が「テロリスト志望者」と呼ぶテロリストの「第三の波」が世界に押し寄せているとの前提で書かれている。...

これらの反体制派は通常は面と向かって交流することがなく、対話の場をインターネットのチャットルームやネットの掲示板に移し、これが「反響室」の役割を担って憎しみが強まり、参加者がより過激になっていく。

ここに、「憎しみの反響室」現象の 絶好の例 がある（警告：恐ろしいサイトだ）。

話を記事に戻そう。

Sageman 氏によると、テロリストの最新の波の大部分は、失業中で時間を持て余し、栄光とスリルを夢見る若者で構成されているため、いつだれが起こすかも分からない脅威なのだという。このような人物像には、アルカイダ世代に特有の聖戦に対するイデオロギー的意気込みが欠けている。

では、ここでまとめよう。テロリストの第三の波は一人寂しくネットで時間をつぶす「志望者」で構成されている。彼らはそこで、怒りのメッセージを書き込み、破たんした策略を練っている。彼らの大半は失業中で時間を持て余し、大いに怒り、偉大な妄想を抱いてはいるが、古い世代のテロリストに特有の聖戦に対する「イデオロギー的意気込み」が欠けている。

怠け者テロリストの時代が来たのかもしれない。

AP 電：

パキスタンの電気通信規制当局は2月26日、YouTube サイトに対する制限を撤廃したことを明らかにした。この制限により、多くの国で人気の高い同ビデオ共有サイトが週末の数時間アクセス不能になっていた。...

パキスタンは22日、イスラム教徒はファシストで暴力行為を引き起こしがちだとする映像の公開予定を明らかにしたオランダ国会議員の映像を巡って YouTube に閉鎖命令を出した。その結果、ほとんどの国のインターネットユーザーが日曜日の数時間 YouTube にアクセスできなくなった。

（拝啓、パキスタン殿。本当の冒とくが見たいなら、UselessJunk.com をご覧いただきたい。これは冒とく者専用の YouTube である。）

ところでパキスタンは、実は YouTube を全世界から見られなくしようとしたわけではない 異教徒だけだ- と言われている。AP はこの出来事を以下のように伝えている。

インターネットの専門家によると、24日の問題はパキスタンの通信会社が（政府の）遮断命令に従って YouTube のビデオへのリクエストを「ブラックホール」にリダイレクトしたために発生したものだという。そのため、スケートボードをする犬のビデオが配信されず、トラフィックが忘却のかなたへと葬られてしまったのだ。

問題だったのは、YouTube（Google の保有）に行くには自社が最短経路である、とこの通信会社が誤ってネットの各コンピュータに伝えたことだった。これでインターネット中のリクエストがブラックホールに流れてしまった。

インターネット内部の仕組みに非常に詳しい方は、CNET News.com で Declan McCullagh 氏が技術的詳細を見事に 掘り下げている のでご覧いただきたい。同氏は今回の事件を「インターネットの深刻な脆弱性」だとしている。

米国の詩人で、「That’s So Raven」にゲスト出演した Maya Angelou はかつて、「だれでも同じように、わたしも常にホームにいられる（居心地の良い）状態にあこがれる」と語ったことがある。

Angelou のこの夢は、（少なくともサイバースペースでは）もうすぐかなうかもしれない。オンラインマーケティング会社の Avenue A Razorfish の 2008 Digital Outlook Report によると、ホームページの大前提が進化しつつあるという。

（多数の各種オンラインソースのなかでも）検索、ソーシャルネットワーク、ブログ、および RSS が、ますます多くのユーザーを今日の Web サイトの奥深くに引き込んでいる。現在、消費者の大半はサイトのホームページを完全に通り過ぎてしまっている。

今ではすべてのページがホームページになっていて、それぞれが守備範囲を広げ、コンテンツとしての寿命を延ばし、かつてないほどの勢いで新しいユーザーを集めている。

Avenue A Razorfish のレポート（Apple の元社員でベンチャー事業投資家の Guy Kawasaki 氏によってネットで公開されている）には、e-マーケティングの担当者にとって興味深いデータが多数ある。IT 専門家が是非覚えておきたいのは、Web 2.0の策略や芝居で寄り道をするのも結構だが「データと分析が中心となってデジタルビジネスを大きな成功へと導く」ということだ。