職場での Web 中毒が増加中

被雇用者の25％が自らをインターネット中毒だと感じていることが、Websense Inc. (NASDAQ:WBSN) の新たな調査で明らかになった。だが、職場での Web 中毒という現象について知っているのはわずか8％だったという。Websense は、従業員のインターネット利用状況を監視し、仕事以外のサイトアクセスを制限するソフトウェアを製造している企業。

業界専門家は、インターネット中毒が生産性の落とし穴になりうると警告し、従業員インターネット管理 (EIM) ソフトウェアの必要性を訴えている。雇用主や人事担当者の多くは中毒の兆候を見逃し、結果的に生産性のレベルを落としてしまうからだ。企業のネットワーク帯域幅のムダ使いになるのは言うまでもない。

実際の調査は Harris Interactive が305人の従業員を対象に行なった。それによると平均的な従業員で、毎週勤務日の1日以上は仕事に関係ない Web サイトを閲覧しているという。

調査を受けた従業員のうち67％が、個人的な関心でニュースサイトをチェックすることがあると認めている。また、最も習慣的に利用するコンテンツとしては、24％が買い物と答えている。2位がニュースで23％、続いてポルノ18％、ギャンブル8％、オークションが6%だった。

企業の多くは従業員のこうした行為を止めさせようと方策を打ち出しているが、すべてを完全には防止できていないと Websense は見ている。企業側の努力をよそに、従業員はそうしたコンテンツへの抜け道を習得しているのだ。

Websense によれば、たとえば従業員のポルノサイトへのアクセスを遮断している雇用主は78％にのぼるが、ギャンブルサイトではわずか47％、買い物およびオークションサイトでは20％、ニュースサイトに至っては4％しか遮断していないという。