ネット家電では「セキュリティ系」が有望―三菱総研が生活者調査

株式会社三菱総合研究所（MRI）は2002年11月29日、通信サービスに関する生活者の利用実態・動向調査「世帯・個人の通信サービス利用についてのアンケート調査」の結果を発表した。

この調査は全国の1008世帯、2169人を対象に2002年9月から10月にかけて行われたもの。

それによれば、現在インターネット接続の世帯普及率は43.9％で、その中で「ナローバンド（アナログダイヤルアップ、ISDN）」占める割合は62.3％、一方で「ブロードバンド（ADSL、CATV、FTTH、無線インターネット）」は35.8％となっている。今後の接続環境については、特に FTTH の利用希望が3年後を目途に急増しており、「プロバイダ料等込みで5,000円という価格を実現できれば普及が大きく促進される可能性がある」（MRI）。

ブロードバンド ISP 各社の発表により注目の高まっている IP 電話については、「料金次第で利用したい」という回答が28.4％だった。どの程度料金が節減されれば利用するかという質問に対しては、半数以上が「30％以上の通話料節減」を挙げている。

また各種のネット家電についての調査では、最も利用意向の高かったのが「外出先からの鍵の閉め忘れ確認、開閉操作」で57.3％、以下「外出先からのガス確認、湯沸し操作」（50.3％）、遠隔ビデオ操作（44.5％）と続く。

発表の中で MRI はネット家電を「AV 系（ビデオ等）」「白物系（エアコン、電子レンジ等）」「セキュリティ系（電灯、鍵、ガス等）」に分類しており、それによれば利用ニーズ・付加価値創出製・買い替え促進性の3点で、いずれも「セキュリティ系」のネット家電が有望である、としている。

なお調査結果の概要（PDF）は下記のサイトからダウンロードできる。

○「世帯・個人の通信サービス利用についてのアンケート調査」結果
　http://www.mri.co.jp/NEWS/2002/pr02112900.html