インターネット調査に向くものと向かないものを見極める視点を持とう【上】

■一般的になったインターネット調査

インターネット調査が一般的になってきました。

インターネットが普及する前は、調査と言えば、紙での郵送アンケートや電話調査、会場テストなどが主流で、結果がでるまでの期間は1カ月から2カ月、費用は数百万円かかっていました。 しかし最近では、インターネットで、数万円から数十万程度の費用で、しかも結果がでるまでに数日というスピードで行えるようになりました。 このスピードメリット、コストメリットにより、今まで調査を行っていた企業のみならず、新たに調査を始める企業も巻き込み、今では、日本のインターネット調査の市場は、2002年3月時点で、50億〜70億円になったといわれています。（インターネットリサーチ研究会調べ※1）

その一方、そうは言ってもまだまだ、インターネットで調査を行うことについて疑問や不安をもたれている企業の方の声をお聞きします。

実際、インターネットで行うのに向く調査と向かない調査が存在しますし、インターネット調査に向く調査だったとしても、気をつけておかないと、データを読み間違える注意すべきポイントということは実はかなりあります。

そこで、このコラムでは、数回に分けて、シェイク社のサービス「リサーチシェイク※2」の運営を通して分かったインターネット調査を行う際に気を付けるポイントを幾つかご紹介したいと思います。

■インターネット調査の大前提

まず、インターネット調査を行う際、理解しておかないといけないのは、あたり前の話ですが、インターネット調査では、「インターネット利用者のうち、アンケートに答えたいと思う人の答え」しか得られないということです。

もう少し具体的にいうと、まず、「インターネット利用者」という点に関しては、総務省の調査※3によると、インターネット利用者の数は、平成14年末で6,942万人に達し、人口普及率も54.5％と言われ、一般的な調査とそれほど差がでないと言われています。

しかしながら、「アンケートに答えたいと思う人」という点に関しては、

1. インターネット利用者のうちで、ネット調査等のサイトにパネル登録する
2. 調査を行う会社からのアンケート依頼に対してアンケートに回答する

という段階をふんで、アンケートに答える人達の調査であるということです。

この点は、実は、調査に興味のない方にも聞ける可能性があるプッシュ型の調査である、会場テストや電話調査とは大きく異なります。インターネット調査を行う際には、その点はきちんと理解しておかないといけないポイントとなります。

■インターネット調査を行う際に考慮すべき属性の偏り

調査を実施する際、回答者の属性について意識的に調整を行わないとすると、一般的には、以下のような偏りがでる場合があるので注意が必要です。

まず、インターネットで調査をすると、通常回答者には「女性」が多くなる傾向があります。

その理由としては、女性の方が手紙やメールなど、書くことに対して抵抗がないことや、比較的時間があることが多いこと、謝礼などにメリットを感じやすいなどが考えられます。

また、年齢的には、やはり「20代〜40代」にはリーチしやすいものの、それ以外の層になると代表性には注意が必要となり、パソコンの所有や利用度が大きく影響を与える調査テーマかどうかの検討が必要になります。 調査対象が20代〜40代で、調査内容が一般的な日常品の消費行動などに関してであれば問題はないと言われています。

その他には、「職業」が注目ポイントです。

やはり、今のインターネット調査では、平日昼間に先着順で調査を行うことが多いのですが、その場合、回答者の割合が一般に比べて当然ながら、オフィスで常時 PC を使って仕事をしている人や、PC を使っていて時間を持て余している人の回答割合が多くなります。

例えば、以下の方の回答割合が多くなります。

• パソコンを使って日常的に仕事をしている人
• システム開発などのエンジニア
• パソコンを使う専業主婦

一方、少なくなるのは、以下の職業の方です。

• 営業職などで外回りをしている方
• 工場などで働いている方
• 建設業などで外で仕事をされている方
• 自営業
• 公務員の方（職務時間内なので基本的に難しいですね）

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※1　インターネットリサーチ研究会　http://www.internetresearch.jp/
※2　ネットリサーチのリサーチシェイク　http://www.shake.ne.jp
※3　総務省　平成14年　通信利用動向調査結果　http://www.johotsusintokei.soumu.go.jp/statistics/data/030307_1.pdf

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