「検索エンジン群雄割拠時代」の SEO 会社選び

Google、Overture、MSN、Yahoo!JAPAN。検索エンジン業界が一極集中状態から、これら各社の「群雄割拠時代」に突入していく予感がしているのは筆者だけではないだろう。さらに楽天の傘下となり、事業統合が発表された infoseek と LYCOS の動向も気がかりなところだ。

この状態が到来することは、市場競争的にはすばらしいことで、現在の様に Google や Yahoo!JAPAN にシェアが集中している状態はあまり好ましいことではない。そうはいっても日本国内における Yahoo!JAPAN のトラフィックが急激に減少する事はまだ現実的には難しいと思われるが、それでもこうした動きは歓迎されてしかるべきだ。

さて、前回のコラムでは“SEO は死なない”というタイトルでその必要性を書いたのだが、それに関連して今後ユーザー各社の SEO ベンダー選定について触れてみたい。

筆者自身 SEO ベンダー会社に属しているのであまり説得力がないかもしれないが、まず上記の業界動向を踏まえて研究体制がどうなっているのか？ を確認することが重要だと思われる。

SEO に関する情報サイトが企業・個人を問わずウェブ上に開設され、また出版物もでている現在、時間をとって本格的に取り組んでみようと決めれば、やってやれないことはない。

では、SEO 専門会社に依頼する理由は何だろう？ ――アウトソーシングとして。仮説検証を繰り返し、最新ノウハウを保持しているから。――「餅は餅屋」的な発想があるのではないだろうか。

ここで重要となるのが、SEO 会社が保有しているノウハウの根拠がどこから来るものなのか、ということだ。SEO はシステムと異なり、元手がかからない商売＝ノウハウが重要な思想だ。となると、R＆D をきちんと行っているのか、あるいは業務上で得た経験やノウハウをどうやって蓄積しているのかが問われる時代になってきている。

Google のみに的を絞って最適化を行えばいい、という時代はもうすぐ終わってしまうかもしれない。MSN が自社検索エンジンをリリースした際に対応はできるのか。こうしたことも選定のポイントとなる。

SEO がまだ個人事業者の手によって行われていた時代には、彼らは海外からの情報を入手し、そして自分で仮説検証を行いノウハウを蓄積してきた。SEO が属人的なノウハウであるなら、著名な SEO 技術者が所属する組織へ依頼しかつその技術者本人を指名することがベストとなる。翻って法人がサービスを提供する場合、その組織力というものが問われる。属人的といわれるノウハウをどこまで組織のものとして消化し、円滑に提供できているのかが重要であるからだ。

各 SEO ベンダーは秘密保持の関係上、実績をあまり公開していないからその力量は 口コミや、営業担当者からのヒアリングで判断するしか今のところ方法はないと思われる。だからこそ、こうした事柄を発注者側は弁別して、SEO ベンダー選定を行うことをお勧めしたい。

・サービス体系について 　・価格について 　・（明かせる範囲での）実績 　・研究体制について

人によって委託先を決定する要素は様々だろうが、こと SEO については自社サイトという、いわば「看板」に関する事項であるからこそ、慎重を期していただきたいものである。

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