大正製薬と日本 HP、薬局で売った薬のその後を調査するシステム

大正製薬株式会社と日本ヒューレット・パッカード株式会社（日本 HP）は2003年11月18日、 業界で初めて、 一般用医薬品（OTC：Over-The-Counter drug）に特化した市販後調査支援システム（仮称 TOPS：Taisho OTC PMS-support System）を構築、大正製薬が導入した、と発表した。

大正製薬と日本 HP が協力して、 直販メーカーの特長を生かした OTC 市販後調査支援システムを構築した。

TOPS は大きく分けると「安全性情報管理システム」「モニター店調査管理システム」で構成される。

「安全性情報管理システム」は医師、薬剤師等医療機関からの情報、 モニター店調査からの情報、 海外からの情報、 あるいは直接使用者からの情報など、 市販後の安全性情報管理と厚生労働省への副作用などの電子的報告などを支援するシステム。

「モニター店調査管理システム」は、 スイッチ OTC などの市販後調査に必要な特別調査（モニター店調査）で、 モニター店（薬局）との契約管理や症例の進捗管理、 データ入力時の論理チェックなど、 モニター店調査を行うにあたっての全般的な業務を支援するシステム。 収集されたデータの自動集計、 各種帳票類の自動出力などを行う。