サイバー攻撃情報を共有するため、通信業界大手が結集

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インターネット上で増えつつあるネットワーク攻撃に対抗するため、大手の通信プロバイダやネットワーク事業者が結集し、情報共有で連携する。

ネットワークセキュリティ会社 Arbor Networks は28日、インターネット上の攻撃に関する情報をネットワーク事業者間で自動的に共有できるよう、通信事業者の世界的な組織、Fingerprint Sharing Alliance 設立を発表した。

Fingerprint Sharing Alliance は幅広い取り組みにより、ネットワークの重大な脅威の1つで、増加する一方のサービス不能化 (DoS) 攻撃抑止を目指す。

Fingerprint Sharing Alliance には Arbor のほか、通信事業大手からは British Telecom (NYSE:BT)、MCI (NASDAQ:MCIP)、NTT コミュニケーションズが参加し、さらに Cisco Systems (NASDAQ:CSCO)、Earthlink (NASDAQ:ELNK) といった業界大手も参画する。参加企業は、攻撃の詳細情報をリアルタイムで共有し、攻撃を起点に近いところで阻止する。

Arbor Networks の社長 Tom Schuster 氏は声明の中で、「攻撃が始まったら、時間が最も重要だ。攻撃の詳細情報を共有することによって、発生地点により近いところで攻撃を沈静化して周辺の被害を抑えることができるため、プロバイダは顧客の安全をこれまで以上に確保できる。当社の目的は、このようなサイバー攻撃に対抗し、インターネットのインフラ全体を保護するため、世界規模で大手サービスプロバイダ同士の力を集約することだ」と述べた。

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