VoIP ブームで生き残るには？ IDC が加入者急増を予測

調査会社 IDC は4日、米国における一般向け VoIP サービス加入者が2005年に300万人に達するとの予測を発表した。加入者数は、2009年末までに2700万人まで膨らむ見込みという。

IDC によれば、VoIP 市場では Vonage をはじめとする新興事業者や、AT&T のような在来事業者などがサービスを提供し、すでに各社ひしめきあう状態だが、2005年にはケーブルサービス各社も参入してくるため、競争はさらに激化するという。

現在 VoIP は価格メリットをアピールすることで採用が進んでいるが、IDC は、各事業者が価格面だけではなく、VoIP の特性や機能について消費者に訴えていくことが必要と指摘する。IDC は、アプリケーションとの集約や統合を実現することこそ、今後事業者が提供すべき「不可欠な要素」になると述べた。

IDC は、既存の時分割多重方式 (TDM) ベースのサービスと比較して、VoIP が広く普及するまでの道のりはなお遠いと述べる。

IDC の VoIP Services Research プログラム上級アナリスト William Stofega 氏は、声明の中で次のように述べた。「VoIP は、従来のアナログ電話サービス (POTS) に代わる安価なサービス以上のものであることを証明しなくてはならない。そのために各事業者は、魅力的なサービスを手ごろな価格で提供していくことが必要だ。IP ネットワークの柔軟性を生かしてサービスを構築し、競合相手との差異化を図っていくことが市場で勝ち残るための条件といえる。ただし、VoIP サービス市場はまだ生まれたばかりで、事業者および機器メーカー各社は、長期戦に備える必要がある」