検索数を急増させるマスメディアの影響力

ある日突然、特定のキーワードでの検索数が信じられないくらい増加することがある。つい先日も弊社のクライアントで、特定の商品名の検索数が一夜にして10倍に跳ね上がるという出来事があった。

予想もしない事態に担当者はまさに冷や汗ものなのだが、実はこうした現象は少なからず発生している。もちろん弊社としてもその理由をクライアントに説明する責任があるため、その原因を追求するのだが、その多くはテレビや新聞といったマスメディアでのキーワードの露出によるところが大きい。

実際、前述の検索数が10倍に跳ね上がったケースについても、製造元が商品のテレビCMの新バージョンを放送開始したために商品名の検索数が増加したものであると特定できた。

その他にも同様のケースは、数限りなくある。例えば、とあるニュース番組で「薄型テレビ」の特集が放送された翌日には、キーワード「薄型テレビ」の検索数は約2倍に跳ね上がった。また、高視聴率を誇る健康系番組で取り上げられたサプリメントは、検索数が軽く10倍を超えた。

当然のことだが、検索数は時事ニュースにも大きく影響を受ける。4月に個人情報保護法が完全施行された影響によって、キーワード「個人情報」の4月の検索数は前月比で169％の増加を示した。

しかし、こうした検索傾向は、得てして一過性で終わることが多い。例えば、不動産や引越関連のキーワードが3月に向けて徐々に検索数が上昇していくのとは違い、マスメディアに取り上げられたキーワードは翌日には一気に2〜10倍ほど上昇し、その後は一転して元通りに落ち着く。その期間は長くて半月、概ね2〜3日といったところだろうか。

このような一時的な検索数の増加を見誤らないため、こうしたメディアの動向に神経質なまでに注視していく必要がある。番組やニュースの内容によっては、商品の売り上げや成約に好結果をもたらすことも考えられるが、その逆にコストだけが大幅に増加し、成約に結びつかないこともままあるためだ。

こうした事態に備え、マスメディアでのキーワードの取り上げられ方に対して、特定キーワードの入札順位の変更や出稿停止など、即座に対応できる体制作りが急務となるだろう。株価と同様、こうした事態に対しては、早期の情報収集と決断こそが、不要なコスト増加や機会損失を防ぐ唯一の対抗策であるからだ。

（執筆：コンサルティンググループ 市川伸一）