消費者のオンラインセキュリティに対する意識が向上

認証技術大手の RSA Security は18日、消費者を対象としたオンラインセキュリティに関する意識調査の結果を発表した。それによると、インターネット詐欺や ID 窃盗の続発で、消費者は恐怖心をますます募らせているという。

だが一方、消費者は恐怖心の裏で、銀行やその他オンラインサービスが強固な認証システムを提供してくれさえすれば、オンラインでさまざまな取引や用件を処理する機会を増やしたいと考えていることも判明した。

調査では、回答者の半数近くが、強固な認証システムを提供する銀行やオンラインサービスがあれば、そちらに乗り換えると答えている。また、回答者の3分の2が、認証ハードウェアを使用するオンラインサービスに、より多くの取引を移す意思を持っていた。同調査は、RSA の依頼で市場調査会社 LightSpeed Research が実施したもので、オンライン株取引やオークション、銀行、Web ポータル/メールの利用者8000人あまりが協力した。

RSA Security の消費者認証サービス担当副社長、Chris Young 氏は声明の中で次のように述べている。「消費者は明らかにオンラインを活用し続けたいと望んでいるが、その一方で、銀行や証券会社、Web メールサービス、オークションサイトといった、自身の個人情報を預けるさまざまなオンラインビジネスに対して、事実上戦いを挑んでいる」

RSA が2月に行なった調査では、セキュリティへの懸念が多くの消費者をオフライン取引に向かわせている実態が明らかになったが、今回の調査結果はそれとは対照的だと Young 氏は指摘する。前回調査では、回答者の4分の1近くがオンラインショッピングの回数を減らしており、5分の1が金融機関とインターネットを介して取引しないと答えていた。

「ブラウザ上に表示されるロックアイコンなど、安全な電子商取引に必要な要素を消費者が理解しはじめる一方、攻撃者が個人情報を引き出して悪用しようと常に狙っていることへの認識も急速に広がっている。それを受けて企業は、信頼を再び築き、ID 窃盗や関連トラブルの発生リスクを減らすために、顧客がオンラインで使用する技術やプロセスを強化する方法を模索している」と、IT 関連調査会社 Burton Group の上級アナリスト、Trent Henry 氏は声明の中で述べた。

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