IT とビジネスの垣根をとろう

A.T. Kearney の最新の調査で、 またしても IT とその他の組織間との連携の必要性が取りざたされた。

この調査から IT とビジネスサイドにいまだ隔たりがあることがわかった。 調査書では、 IT とビジネス、それぞれの考え方がとてもおもしろく比較され、 いかに IT がビジネスを支援し、適切な提案を行うかが示されている。

第1に、なぜ今もって連携が問題となっているのか？

IT について特に変わったことはなく、 良かれ悪しかれ、 ビジネスマンが両者のコミュニケーションに壁がある、 と感じている事実に問題がある。 IT 業界の外の人間はそのことにおびえている。

単純なことだが、組織には必ず目的がある。 そして多種のグループが、互いの目的達成を明確に支援する目的を持つべきだ。 IT は付加価値を付ける、 またはリスクを軽減することで、 ビジネスの目的達成を支援しなければならない。 付加価値を付けたりリスクを軽減する手助けができないなら、 IT の存在理由はない。

このような手助けは、情報管理に基づき組織が存在している、 とまでは言わないまでも、組織経営が行われるようになるにつれ、難しくなる。 IT があらゆる重要な規模の現代組織を支援できないとは信じがたい。

この調査で明らかになったことのひとつに、 ビジネスの50％が未熟な技術を受け入れると言うのに対し、 IT 業界ではその数はたったの30％だったことがある。 IT 人間は、失敗のリスクがある不安定な商品という発想を嫌う。

ビジネスはなぜそれほど新し物好きなのだろう？　 それはビジネスだからである。 企業は競争上優位性が必要であることを知っていて、 ゆえに初期の実施、想定される作業コスト、 そしてリスクを知りながら妥協することができる。 この点を非常にうまくやってのける人もいるが、 目先のことだけ考え、 状況が悪化したら IT 維持のため“金属塊を壁の向こうに放り投げればすむ”からと、 サポートコストとリスクについては心配なしと判断する少数派もいる。

このような誤ったロジックは、 いかにある分野だけが他の分野や企業全体をも犠牲にして最適化されるかを映し出す。 組織的に検討するということは、 組織にもたらす真の利益と企業が負うコストおよびリスクを比較して、 実施するかどうかを判断することである。 年月を経て約束した利益とコストが受け入れられる限度内にあるかどうか見極めるため、実施したプロジェクトの評価指標をきちんと持ち、 定期的に見直していけば、組織はうまく回っていく。

何を言われようが、 組織で IT をビジネスから切り離し、 外部ユニットとして運用すれば、構造上、 IT から必要なソリューションを入手できなくなる。 なぜなら、IT は根本的にビジネスの一部ではないからだ。

IT が未熟な技術を比較的受け入れがたいことを示した先程の数字に再度目を向けると、ドットコムブーム時代の事例を心にとめておく必要がある。 IT 店舗は新しい技術に大金を出していた。 最先端にあるべきだということで、コストおよびリスクは無視。 しかし約束された利益が実現できなくなると、 IT は痛烈な反撃をこうむった。 その後、 IT が不確定の利益と未知の反響を恐れ、 リスクの高い試みを敬遠するのも不思議ではない。

連携を適切に行っていくには、 リスクの高い決断は IT だけでなくビジネスとともに行わなければならない。 正しい決断にたどりつくため、 コスト、利益、リスク、そして緩和戦略について、 すべての利害関係者と意見を何度も交換し、話し合う必要がある。

IT は、ビジネスから少しでも離れてはいけない。 IT スタッフはビジネスに組み込まれ、 ビジネススタッフと協力して取り組めるようになるまで統合されなければならない。 スタッフは、技術とビジネスとコミュニケーション能力で雇われるべきである。

ビジネスと IT が一緒になれば、急激な違いがあらわれる。 IT はビジネスを技術で強化するモデルから、 ビジネスとともに取り組むモデルに進化しなければならない。

締めくくりに、 A.T. Kearney のレポートにはおもしろい洞察があるのを補足しておこう。 IT とビジネスのリーダーはともにこの調査書を読み、 真の違いをもたらすべく、 IT の活用をいかに改善できるかよく見直すようにしてほしい。

このレポートを読んだ人は、何が連携の難しさの要因であるのか、 IT がビジネスの一部になるためには何を克服しなければならないのかを考えてほしい。また、成功するための技術を見極め、実施し、そしてサポートしなければならない。