|
グーグルの Web 解析サービス、「Google Analytics」で何ができるか?
ログ解析ツールは大きく分けると、サーバーに蓄積された生ログをローカルのソフトウェアで解析するタイプと、Java スクリプトをすべてのページに埋め込んで解析はサーバー側で行う ASP タイプの2種類があり、Google Analytics は後者の ASP 型となる。 こういったツールは、どこのサイトからの訪問者が購買に貢献しているか、どんなキーワードで訪問してきているか、なぜ訪問者がコンバージョンに結びついていないのか、などを知る手がかりとなる。 ■Google Analytics とは Google Analytics が出力するレポートの種類は80以上にものぼる。それらすべてのレポートを見ることもできるが、ほとんどのユーザーは自分が必要としているものを選んで参照することになる。レポートは XML、CSV 形式でダウンロード可能だ。 ユーザーがアドワーズなどの広告をクリックし、そのトラフィックが Google Analytics の Java スクリプトを貼ってあるリンク先の HTML に読み込まれると、コードが実行されて Google 側のデータコレクターにデータ送信される。データコレクターに蓄積された生ログをレポート用DBに送信、そしてユーザー個々の Google Analytics でデータを閲覧することができる。以上が Google Analytics の簡単な仕組みだ。 サービス開始後はレポート DB への出力に48時間かかることもあったという。現在はサーバーの数を増やして対応中で、通常ならば3〜4時間程度で終わるとのこと。 グーグルは「こんなに一気に利用してもらえるとは思わなかった」とコメント。そのユーザー数については明かされなかったものの、「想定していたよりも問題外に多いユーザー数だった」という。 ■アドワーズなどのキーワード広告効果を分析 Google Analytics の機能の一つが、アドワーズに代表される「クリック課金型広告」における、キーワードのパフォーマンスレポートだ。 このレポートでは、出稿しているキーワードごとに「インプレッション(そのキーワードが表示された回数)」、「クリック数(ユーザーがクリックしてサイトに誘導した回数)」、「コスト(クリック数に費やした価格)」「Revenue(収益:キーワードから来た客が購入した金額)」「CTR(Click Through Rate:インプレッションに対して何%の人が購入したか)」、「CPC(Cost per Click:1クリックに要した価格)、「RPC(Revenue Per Click:1クリックあたりの収益=いくらまでこのキーワードに払ってもいいのか)、「ROI(Return On Investment:費用対効果)が表示される。 出稿している複数のキーワードを上記の観点で比較してみることで、効果の薄いキーワード、コンバージョンに結びつくキーワード、積極的に投資をすべきキーワードを判別することができる。 ■目的到達へのプロセスを「ファンネル型」で分析 また、ファンネル型分析では、例えば EC サイトでの「商品のカテゴリページ」、「商品詳細ページ」、「ショッピングカート」などの各ステップから、「注文完了」といったゴールに到達する間、どのくらいの顧客が離脱しているかを把握することができる。注文完了の他にも「資料請求」など4つのゴールを設定でき、ステップは最大10個まで設定可能だ。 訪問者が離脱するポイントとなるボトルネックや、逆に最も目的到達率が高いページを分析できる。
■訪問者の使用 OS、ブラウザ、地域、接続スピードなどクロス集計も可能
また、訪問者の地域は世界地図の地図上に表示される。日本に限定した場合は都道府県、市区町村で集計できるが、地図表示はできない。 ■「Urchin」との最大の違いはアドワーズ広告との統合 今回「Urchin」から Google Analytics に名前を変えてリリースされた最大のポイントがアドワーズ広告との統合だ。これにより、自動的にアドワーズ広告アカウントのトラッキングや、アドワーズ広告の費用データをインポートしたROI 分析が可能となる。 ちなみに、Google Analytics は 500万PV までの Web サイトなら無料で利用できるが、これもアドワーズ広告を利用しているユーザーならば 500万PV 以上でも無料で利用できる。 ■データの機密性について Google Analytics の利用者が一番気にするところかもしれない「データの機密性」については、グーグルでは「個人が特定可能な情報は収集していない」とした。収集されるものは、訪問者の直前参照サイト、訪問者のサイト内での動き、など「匿名性の高いデータ」に限る、とのこと。また、「特定の広告主の利益、不利益となる利用」もなされないという。グーグルは以下のようにコメントした。 「われわれ社員自身も Google ユーザーであり、自分がやられて嫌なことはまずしない」 関連記事 最新トップニュース
|
|