研修ビデオは『iPod』で視聴する時代？

エンターテインメント業界で働く人々を除けば、企業の IT 担当者が Apple Computer の音楽/ビデオプレーヤー『iPod』を業務備品として調達を検討したり、部門管理職が購入経費を認めたりするなど、想像しがたいことだ。

しかし、法人向け研修教材会社 Trinity Workplace Learning は15日、研修用映像および音声コンテンツの iPod 対応版を提供すると発表した。こうした動きが加速すれば、大ヒット商品 iPod を一般の職場でも業務用の備品として目にする機会が増えるかもしれない。

Trinity は自社コンテンツの iPod 対応のほか、サードパーティの企業向けコンテンツ提供業者に対し、映像および音声コンテンツを iPod などポータブル機器に対応させることができるサービスを実施することも発表した。

Trinity のマーケティングおよび製品管理担当副社長 Mark Vevera 氏によると、サービス提供の手段として iPod を利用することは、同社の製品ラインにおいて自然な成り行きだという。「iPod を利用することで、わが社の200万人以上に及ぶエンドユーザーに対し、ポータブル機器を用いて好きなときに利用できるトレーニングサービスをオプションとして提供でき、当社の研修コンテンツを、より多くの人々に職場で利用してもらえる」と同氏は述べた。

Vevera 氏は取材に対し、最初の iPod 版コンテンツの提供時期について、2006年第2四半期になりそうだと述べた。Trinity は、産業/セキュリティ/ヘルスケア関連の研修用ビデオ教材などを提供するほか、研修プログラム管理などを行なっている。同社の教材は、通常15分から30分ほどの内容だが、iPod 用に短いバージョンを検討中という。