オンラインコミュニケーションの主役で居続けるために必要なこと

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調査会社 IDC は22日、オンラインコミュニケーションに関する調査報告を発表した。同社によると、Eメールの前には、リアルタイム型コミュニケーション手段の台頭をはじめ、各種の規制、さらにはスパムやウイルスなどセキュリティ上の脅威といった障害が立ちはだかっているという。

Eメールが電子的なコミュニケーション手段の主役として、今後もその地位を保つには、ソリューションプロバイダやその顧客が、Eメールの高い価値を維持し、利用に伴なうコストやリスクの軽減に努めなければならないと、同調査報告は指摘している。

IDC の共同作業型コンピュータ利用サービス部門調査担当副社長を務める Mark Levitt 氏は、声明の中で次のように述べた。「Eメールは、ウイルス/スパム/規制の影響を受けて厳しい局面にあり、評判を落としつつあるが、まだ健在ぶりは変わらない。年齢層としては10代から青年層にかけて、さらに職種としては迅速対応が必要な一部の業務に従事する人々を除けば、Eメールは依然、利用規模に関してインスタントメッセージ (IM) を上回っている」

IDC は、2006年に世界中で送信される Eメールの総数が1日840億通に迫り、そのうちスパムが330億通以上に達すると予測している。

Eメールの将来的な立場について同社は、メールのライフサイクル、すなわち作成から完全な削除までの過程を通じた価値を維持しつつ、利用に伴なうコストとリスクを軽減できるかにかかっていると述べる。

報告書はまた、低コストあるいは無料で、様々な機器を用いて Eメールにアクセスできる手段を、企業や一般消費者向けに提供することで、IM に対する形勢が逆転する可能性があるとも指摘した。

さらに同社は、Eメールの共同作業プロセスにおける重要な役割を維持することのほか、内容の見通しの良さを高め、そうした特性を、企業における他のアプリケーションデータおよびビジネスプロセスに匹敵したものにすることも、今後 Eメールの重要性を左右する要素だと述べた。