「2006年はグリッドにとって重要な年に」、アナリストが予測

調査会社 The 451 Group がレポートを発表し、2006年はグリッドコンピューティングにとって重要な年になるとの見通しを示した。

大手 IT 各社がグリッド技術を大々的に喧伝していることに加え、サービス指向アーキテクチャ (SOA) や IT のユーティリティ化も浸透しつつあることから、「2006年は、グリッド技術がこれまでの限られた利用範囲を越え、企業へ進出し始める年になる」と、レポートを執筆した The 451 Group アナリストの William Fellows 氏、Steve Wallage 氏、Aidan Biggins 氏は述べている。

企業がグリッドを導入するうえで残っている最大の障壁は、ソフトウェアライセンスとデータ管理だという。また、グリッド技術がデータベースやトランザクション環境にも対応できることを証明する必要もある。

同レポートによれば、自社ソフトウェアをグリッドに対応させるという SAP の計画が、企業向けグリッドアプリケーションの開発を本格化させ、他社もこれに追随する可能性があるという。

The 451 Group は、グリッドコンピューティングの普及に関する調査サービスを通じ、約150件の商用グリッドコンピューティング導入例を過去18か月間にわたって調査し、ユーザーが抱えている業務および技術面のニーズと、そうしたニーズにメーカーがどれほど有効に対処しているかを追跡した。

「明白なのは、グリッドのアプリケーション負荷を増やしたいという早期導入ユーザーのニーズに伴い、CPU 単位で利用料を設定する従来のソフトウェアライセンスモデルが問題化しつつあるという点だ。そこで主要な代替案となりそうなのが従量制だ。2006年は、各業種のユーザーの要望が集まって総体的な圧力となり、メーカーに変化を促す年になるかもしれない」とレポートの著者らは述べている。

また、関連規格も問題だという。「これまでのところ、多数存在する規格が、商用の企業向けグリッドコンピューティングに貢献するどころか、マイナスの影響を与えている」とレポートの著者らは述べ、ユーザーはスタックの標準化や、データの入出力などに対応する API について、統一アプローチによる解決を求めていると指摘した。