![]() ![]() ![]() ![]() 拡大する専門検索サービスが SEM に及ぼす影響この記事のURLhttp://japan.internet.com/busnews/20060406/8.html
著者:アウンコンサルティング株式会社 執筆:小川路恵/監修:信太明
国内internet.com発の記事
最近、ヤフーやグーグルが相次いでブログ、ローカル(エリア)情報サービスの拡充を図っている。今回は上記のようなサービスが SEM(検索エンジンマーケティング)にどのような影響を及ぼすのか考えてみたい。
2006年3月13日にβ版としての提供が開始された「Yahoo!ブログ検索」は、インターネット上にある膨大なブログの中から、ユーザーの興味・関心のあるブログの記事を任意のキーワードを用いて簡単に検索することができるサービスである。グーグルを始めとしたヤフーの競合各社はすでに同様のサービスを開始しているため後発となるが、「Yahoo!Japan」という国内最大の訪問者数を誇る検索ポータルがブログ検索を開始することは、先進ユーザだけでなくインターネット利用経験の少ないユーザにもブログの活用を促すという意味で非常に注目すべきことだと考えられる。 さらに SEM の視点から注目したいのは、入力したキーワードが「いつ」「どのぐらい」話題として扱われたか(記事が書き込まれたか)の目安を、グラフ形式で表示できる機能だ。「Yahoo!ブログ」内にあるキーワードの出現頻度情報をもとに算出されたキーワードの注目・人気度の推移がグラフ形式で確認できるが、この機能を用いれば、簡単にキーワード別による世の中の注目度が把握できる。また、実際に検索されたブログの内容を確認することで、ユーザの関心点を探ることも可能だ。 これまではオーバーチュアが提供するキーワードアドバイスツールを用いて月間の検索数の推移動向をウォッチしていた人も多いと思うが、併せてこの機能を活用することで、これまでなかなか確認のすることができなかった事件・事故直後の関連キーワードの注目度の高まりが確認でき、事件の大きさと検索連動型広告に及ぼすインパクトなどを追うことが可能になる。こうした機能を活用し、日頃から自社サービスに関係のあるキーワードの動きをウォッチし、効率的な検索連動型広告に役立てていくと良いのではないだろうか。 また、2つ目に取り上げるのはローカル(エリア)検索である。「Google Earth」などに見られるように地図情報を用いたサービスは目覚しい進化を遂げている。これまでは、スピードと操作性に問題のあった地図検索も、ストレスを感じることなくスムースに詳細情報を確認できるようになり、例えば「新宿の映画館」といったような、特定エリアの知りたいお店・サービスの情報を簡単に探し出すことが可能になった。 グーグルにおいては、2006年2月22日にトップページ上に設置されていた「ディレクトリ」検索へのリンクの代わりに「Google ローカル」へのリンクを追加している。このことからもグーグルがいかにローカル検索に期待を寄せているかをうかがい知ることができるだろう。また、「Yahoo!Japan」では、「Yahoo!エリア検索」β版が公開されており、2006年3月13日からの1か月間の試験サービスではあるが、エリア検索画面で入力した検索キーワードに対し、オーバーチュア「スポンサードサーチ」の掲載内容を最大9件まで表示させる広告サービスも行われている。このサービスは、とくにリアル店舗を持つ企業にとって重要なサービスとなることは間違いないであろう。 以上に述べたように、検索ポータルがブログ検索やローカル検索のような新しいサービスを提供するに従い、検索ユーザの検索行動の変化も予想される。また、専門検索サービスで表示される広告枠は、広告主にとっても、よりセグメントされた潜在顧客が集まる場所として見逃せないものとなるだろう。言うまでもないことだが、ユーザーに自社サービスを認知してもらい、実際に利用してもらうためには、検索ポータルからの誘導は現在では欠かせない戦略となっている。今後も検索各社の動きに注目し、自社広告の戦略的なプロモーションに役立てていくべきだと言えるだろう。 (執筆:コンサルティンググループ 小川路恵)
japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。 ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。 |