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| Webビジネス・バックナンバー |
社名キーワードの検索ユーザーを逃さないために
著者: アウンコンサルティング株式会社 執筆：笹川円／監修：信太明 プリンター用 記事を転送
▼2006年6月29日 09:30 付の記事
□国内internet.com発の記事
SEO（検索エンジン最適化）を行う上で、意識的に社名キーワードに注力する企業は決して多くは無い。なぜなら、同名他社が多数存在したり、社名が幅広い要素を含んだ「ビックキーワード」でもない限り、意識せずとも社名キーワードは検索結果の上位に表示されるケースがほとんどであるからだ。しかし、それだけについつい社名キーワードで検索したユーザーを捕える対策が抜け落ちてしまう傾向があるようにも感じられる。
考えてみれば、社名キーワードでの検索は、ありがたいことに企業にとってユーザーからの熱いご指名である。その検索意図には、「あなたの会社のことをもっと知りたい」、「あなたの会社のWeb サイトにたどり着きたい」という欲求が隠されていると考えるのが自然だろう。だとすれば、こうしたごひいき筋は決して軽視すべきではない。なぜなら、かなりの確度で、あなたの会社にとって何らかのプラスをもたらしてくれる貴重な存在である可能性が高いからだ。
いまでは、Web の世界でしきりと「ロングテール」、「ロングテール」と喧伝され、少数を積み上げることだけが成功法則のように語られることがあるが、そこで見失ってはならないのは、古くからのパレートの法則（80：20の法則）が決して廃れたわけではないということだ。例えば、マーケティングの書籍でパレートの法則が紹介される際に、企業の収益の80％は上位20％のお得意様と呼ばれる顧客が生み出しているという事例がよく紹介される。
果たしてこの80：20の収益構造は、Web マーケティングの世界では通用しないのだろうか。おそらく、Web 独特の構造もあり、リアルで展開されるビジネスよりもロングテール化している可能性は高いかもしれない（70：30の法則であったり、60：40の法則である可能性は高いと考えられる）。しかし、程度の差こそあれ、お得意様と呼ばれる顧客は重視しておくに越したことはないだろう。なにしろ、消費者のクチコミによるマーケティング活動が注目されるなかにあって、こうしたお得意様が自社や自社商品・サービスの人気を引き上げる起爆剤となってくれる可能性も高いと言えるからだ。
では、そもそも上位に表示される社名キーワードに対して、今後いったいどんな対策を行えばいいのだろう。そこで、提案したいのが、meta タグの description 属性の見直しである。グーグルの検索エンジンの場合、検索結果の説明文にはこの description 属性が優先して表示される（ヤフーの検索エンジンの場合、ビジネスエクスプレスと呼ばれるカテゴリ登録を行っていると、検索結果には登録したサイトの説明文が description 属性よりも優先して表示されるため、description 属性の変更による効果は得にくい。ただし、社名キーワードで検索して表示される URL とカテゴリ登録を行った URL が異なる場合には description 属性が説明文として表示されるので効果がある）。
つまり、ここで自社、ならびに自社商品・サービスの訴求ポイントを的確に表現することで、社名キーワードでの検索を行っている意識の高いユーザーを自社サイトへ誘導できる。
また、冷静に考えてみれば、社名キーワードでの検索は、商品・サービスの購買だけを意図しているものだとは限らない。「あなたの会社のことをもっと知りたい」という欲求の根底には、「あなたの会社に就職を考えている」、「あなたの会社の株を購入したい」という理由が潜んでいる可能性もある。現在では、優秀な人材の採用や株価の安定は企業の運営にとって重要な課題となっている。そのため、採用や IR に多額の資金をつぎ込んでいる企業も多い。
こうした点の訴求を description 属性に含めることも一つの方法だろう。具体例を挙げるとすれば、description 属性に次のような説明文を挿入してみるという手が考えられる。
「アウン不動産のアパート・マンション情報サイト。1万件を超える豊富な物件情報からあなたにあった物件が簡単に検索できます。一括資料請求・お問い合わせも可能。最新の IR 情報や採用情報も随時更新中！」
また、概して社名キーワードによる検索で上位表示される Web ページは、サイトのトップページである場合が多いが、ケースによってはあえて採用ページや IR ページを上位に表示される施策もあるだろう。
いずれにしろ、社名キーワードは様々な価値を込めたブランドネーム（会社の顔）である。さらに、SEM（検索エンジンマーケティング）においては、あなたの会社にとっての有効なキーワードの一つと言える。そのため、どのようにしたら会社にとってプラスの効果をもたらす検索ユーザーを逃さずに済むか、あらためて再検証してみる価値はあるのではないだろうか。
（執筆：コンサルティンググループ 笹川円）
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