米国のオンラインマーケティング最適化事情

先日、2007年3月13日から2007年3月15日に米国ユタ州にて「Omniture Summit」が開催された。

名前からも分かるように、Omniture, Inc.が開催したカンファレンスであるが、Web 解析企業1社が開いたイベントに1,000人を超える顧客・コンサルティング会社が出席しており、米国でのオンラインマーケティングと Web 解析への熱の高まりが感じられた。米国でのオンラインマーケティング事情をご紹介する意味で、カンファレンスで話題に上がっていたトピックスの中で気になったものを下記にご紹介する。

（1）Web 解析がオンラインマーケティングの中心に
従来の Web 解析ツールでは、サイトへのアクセス状況の把握する（アクセス解析）、広告の効果測定を行うといったことは出来ているが、広告媒体でしか得られないデータがあるため（リスティング広告で例を挙げると、インプレッション・コスト・平均掲載順位）実質的には各広告媒体と Web 解析のデータをそれぞれ管理する必要がある現状を指摘していた。

今後は、Web 解析ツールに各広告媒体のデータを統合・一元管理し、計測した結果から各広告の次の施策へのフィードバックをワンストップで実施するスキームが構築され、Web 解析はオンラインマーケティングの基礎となる存在になるだろうという可能性を示していた。

（2）ターゲティングの重要性
日本においても散々言われていることだが、消費者を細かくセグメントして、それぞれのセグメントに関連性の高い広告を配信することによって、広告の効果を上げる手法が紹介されていた。具体的な手法としては、購入検討しているセグメントに対して、今ならキャンペーン価格で購入できるといった訴求の広告を配信するといったこと等が挙げられていたが、つまりは消費者がしたいと思っていることに応える広告を見せることが重要だということだ。

（3）Web2.0の計測
カンファレンスでは数多くのセッションが開かれていたが、よく聞かれた単語として、「ソーシャル」「口コミ」があった。また、RIA のコンテンツの有用性についても多く語られており、これらの要素をいかに計測していくか、それをビジネスにどう活かしていくかということが課題として挙げられていた。企業がユーザからどのように思われているかの把握や、口コミとコンバージョンの相関関係の分析といった事例が挙げられていた。

ごく一部ではあるが、米国での現状について、少しでもご参考になればと思う。色々と話題は出ていたが、結論としては、消費者がしたいことに正確に応えることが重要であるということだ。これは、今までにも既に提言されていることではあるが、徹底度合いの違いを感じた。徹底的に消費者の立場に立って、消費者のためになるマーケティング活動を行うことが、結局は企業のためにもなる。

（執筆：株式会社アイレップ Web 解析グループ 原田憲悟）