「Sun Java Enterprise System 5」の販売を開始

サン・マイクロシステムズは2007年4月16日、 基幹系ソフトウェアスィート「Sun Java Enterprise System 5」の販売を開始した。

企業のネットワークサービス基盤を支えるソフトウェア群とサービスを組み合わせ、 基盤ソフトウェアの統合問題を、 ソフトウェアシステムとして解決するもの。

米国での発表は3月だった。

価格はサブスクリプション方式で、 スタンダードサポート付きのベースソフトウェア製品群の場合、 従業員1人当たり年間1万4,000円（税別）、 追加ソフトウェア群のアイデンティティ管理ソフトウェア製品群とビジネス統合ソフトウェア製品群が、 それぞれ従業員1人当たり年間7,000円（最低契約数100名から）。 また、契約数が1,000人以上の場合、 契約数に応じてトレーニングクレジットならびにプロフェッショナルサービスがバンドルされる。

ベースソフトウェア製品群に含まれるのは、 Sun Java System Application Server Enterprise Edition 8.2、 Sun Java System Web Server 7.0、 Sun Java System Web Proxy Server 4.0.4、 Sun Java System Directory Server Enterprise Edition 6.0、 Sun Java System Access Manager 7.1、 Sun Java System Portal Server 7.1、 Sun Java System Message Queue 3.7 U1、 Sun Cluster 3.1 8/05、 Sun Cluster Geographic Edition 3.1、 Sun Cluster Agents 3.1のコンポーネント。

今回、ベースソフトウェア製品群の各コンポーネントで機能強化が図られた。

まず、HTTP エンジンの Sun Java System Web Server 7.0 では、 RSA 公開鍵暗号に加え、 楕円曲線暗号を使った公開鍵暗号方式をサポートしており、 メモリ容量や性能の低い携帯電話などの機器にも、 公開鍵暗号によるソリューションが提供できるようになる。

また、Sun Java System Directory Server Enterprise Edition 6.0 では、 最大 18CPU までのスケーラビリティと高可用性を実現するマルチマスターレプリケーション機能の拡張を図るとともに、 LDAP 情報のみならず DB からの情報も透過的に参照できるバーチャルディレクトリ機能を、新たに装備した。

その他、 J2EE 1.4 対応のアプリケーションサーバー、 Sun Java System Application Server 8.2 や、 Ajax コンポーネントや RSS 対応の Sun Java System Portal Server 7.1 が、 ベースソフトウェア製品群に含まれている。