2007年上半期の半導体売上、価格下落の影響で小幅な成長率

米国半導体工業会 (SIA) は3日、世界全体における2007年上半期の半導体売上が、前年同期の1184億ドルから2％増の1210億ドルとなったことを発表した。パソコン ハードウェアの価格下落が続いており、下落分を補うほどには販売台数が増えていないため、ハードウェア メーカーの利益率にしわ寄せが行く結果となっている。

四半期ごとに見てみると、2007年第2四半期における世界の半導体売上は、第1四半期の611億ドルから2％減少し、599億ドルとなっている。月ごとに見ても、6月の売上は5月に比べて1.7％減少している。

だが、ここまでの冴えない話は金額ベースで見てのものだ。出荷数ベースで見ると、実際のところ好調だった。SIA の報告によると、2007年はパソコンと携帯電話の出荷数がそれぞれ10％以上伸びる見込みだという。

問題は価格の底抜け現象だ。SIA の市場調査担当ディレクタ Anne Craib 氏は「通常見られるより激しい価格下落が2、3の分野で起きているが、半導体分野は景気変動の波に敏感な業界だ」と述べ、次のように説明した。

「半導体分野では2桁成長を見慣れてしまっているが、現在のような市場規模になると、そういった成長を続けることは難しくなる。2007年上半期としては、悪い結果だとは思わない」

売上低迷の大きな原因となっているのは DRAM だ。DRAM は1年前に比べ、出荷数が66％近く増加している一方で、価格は40％近く下落している。Craib 氏は、次のように述べた。「メモリは、かなり激しい価格下落に直面しているが、供給量はかなり高い水準にある。特にDRAM を見ると、出荷数が驚異的に伸びている。これは、強い需要があるが供給量が多いため、結果として価格が下落していることを示しているのかもしれない」