Liberty Alliance の総当り式 SSO 相互運用性試験に5社が合格

Liberty Alliance は18日、シングル サインオン (SSO) の相互運用性を保証する新たな総当り式試験を通過したベンダー5社を発表し、これでバベルの塔が1階分だけ低くなったと評した。

Liberty Alliance は、Web サービスにおける ID 管理や、ID および SSO に関連する数々の仕様開発に力を注いでいる団体だ。同団体は、『XML』を用い認証の必要なドメイン間で認証情報を交換する『SAML』(Security Assertion Markup Language) の拡張仕様を提案している。

従来の SAML 試験では、特定の2企業間で情報交換して試験に合格すれば、その2企業は『SAML 2.0』に準拠していると主張することができたが、だからといって、その他の企業との相互運用性を何ら保証するものではなかった。したがって、SAML 準拠を謳う企業こそ多かったものの、実際に企業間の相互運用性はまったく保証されていなかった。確実に相互運用が可能だと言えるのは、一緒に試験を受けた企業同士だけだった上に、どの企業が一緒に試験を受けたのかすら明らかではなかった。

今回、Drummond Group (DGI) が開発した総当り式の相互運用性試験方法のおかげで、Hewlett-Packard、IBM、RSA Security、Sun Microsystems および Symlabs は、この5社間で完全な相互運用が可能だと主張できるようになった。また、今後同試験を通過する企業があれば、それまでに試験を通過した企業との相互運用性も保証される。

また、試験の実施方法にも変更が加わった。Oracle の ID 管理担当副社長で Liberty Alliance の会長も務めている Roger Sullivan 氏によると、これまでは実験室内で試験を行なっていたが、新たな方法では「現実のビジネス環境と同じように、世界中のトラフィックと競合する形で」一般の公衆インターネット上で試験を行なうという。

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