企業における Eメール運用継続性の対策はお粗末

Eメールが企業にとって生命線ならば、その Eメールアーカイブの安全性を保つために、障害となるものをすべて取り除くだろう。しかし本当にそうなのだろうか

調査会社 Osterman Research が Neverfail の依頼を受けて行なった調査で、実はそうでもないことが分かった。Neverfail は、IT リソースの継続的可用性と障害復旧ソリューションを世界的に展開しているソフトウェア ベンダーだ。

Neverfail の製品管理担当副社長 John Posavatz 氏によると、2008年3月のはじめに調査を行なった結果、米国企業117社のうち50％以上が「さまざまな理由により」、Eメールサーバーを1か所に集めて運用していることが分かったという。その理由としては、仮想化の準備のほか、IT スタッフを1か所に集め、単一拠点でバックアップを管理したいため、というものがあった。

しかし、冗長サーバーを設けて自社の集約 Eメールサーバー群をバックアップしている企業は、回答の1％にも満たなかった。「これは、われわれが驚いた点の1つだ」と Posavatz 氏は語る。その理由だが、一部には、さらにサーバーを追加購入して設置する費用の問題が絡む可能性があるほか、調査で分かった通り「意思決定者の間で、仮想化に対する理解が全般的に欠けており、仮想化をデータ復旧および可用性確保のための効果的な技術と捉えていない」という側面もあるかもしれない。

皮肉にも、回答者の大部分は、障害復旧と事業継続性を重要と考えており、回答者の3分の2が仮想化技術の採用を検討する動機として挙げた。しかし回答者の75％は、メッセージングについて仮想化技術を用いる重要な分野と考えていなかった。これは、Posavatz 氏が「興味深い」と感じた事実だ。

さらに悪いことに、メッセージング システムの信頼性と運用継続を、多数の従業員に影響が及ぶ深刻な問題と捉えていた企業は、回答者の5分の1にとどまった。「この数字が5分の1ないしは5分の2程度だと聞くに及び、わたしは驚いた。なぜなら、わたしが接触した人たちは、ほぼ全員が Eメールについて業務に欠かせないものと語っていたからだ。にもかかわらず、何の対策も取っていない」と Posavatz 氏は語った。