景気後退をよそに、仮想化製品への支出は増加傾向

景気後退の中でも仮想化製品は好調を維持していることが、調査会社 ChangeWave Research の最新の四半期調査で判明した。

というより、景気後退こそ、仮想化製品が販売好調を保てる大きな要因なのかもしれない。

仮想化製品は、企業が必要とする物理サーバーの数を減らし、それによってサーバーのメンテナンス、消費電力、および冷却にかかるコストを抑えるのに役立つ製品だ。サーバーの数が減れば、それだけ設置面積の問題も緩和される。コストを節約する技術に企業が支出を続けるのは当然のことだと、ChangeWave Research の調査ディレクタ、Paul Carton 氏は取材に対して語った。

同調査は、企業でソフトウェア購入に携わる1956人を対象に4月8〜15日に行なったもので、回答者の18％が、今後90日以内に仮想化ソフトウェアの購入を増やす見通しだと述べている。1月の調査で記録した13％から5ポイントの増加だ。

仮想化製品への投資計画が伸びを示す一方、ソフトウェア全般に対する支出は鈍化している。調査では、2008年第2四半期にソフトウェア全般に対する支出を減らす計画だと答えた回答者は25％にのぼり、増やす計画があると答えた回答者はわずか12％だった。

前回1月の調査結果と比較すると、前者は3ポイント増加、後者は4ポイント減少している。

これらの調査は、ChangeWave Research の調査ネットワーク ChangeWave Alliance の参加メンバーを対象に実施しているものだ。同ネットワークには、各種業界の大手企業に属する技術や経営の上級職が計1万5000人参加している。

およそ2000人規模の調査では、わずか1、2ポイントの変化でも統計的に「有意だ」と Carton 氏は語った。