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2009年7月4日
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Webビジネス2008年5月21日 11:00

職場でフリーソフトウェアは使うべきか?

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「でも、タダですよ!」筆者は部下のエンジニアのパーティションで、社内ネットワークで頻発している問題を解決するという無償ソフトウェアについての主張を聞いていた。確かにそのツールの購入にはお金がかからないかもしれないが、果たして目に見えない部分についてはどうだろうか? 

もし彼がその無償ツールのコンフィギュレーションに数時間を費やしても、それが動作しなかったらどうなるだろう? 機会費用が一気に水の泡と消えるのだ。

IT の世界では、シェアウェアやオープンソースツールが主力になりつつある。誤解しないでいただきたいのだが、それは悪いことではない。少なくとも賢明な判断を下すのであればそうだ。フリーソフトウェアの世界に入っていくときは、潜在的なマイナス面に十分気を付けたい。

メインフレームの時代を思い出していた筆者は、当時は無償ソフトウェアの概念が全く存在していなかったことに気付いた。「Syncsort」ツールなどは近かったかもしれないが、彼らも IBM と販売契約を結んでいたはずで、本当の意味では無償ではなかった。それに、IBM の支援があった。

今日の無償ソフトウェアはインターネット経由で幅広く入手できるため、ビジネスモデルを完全に崩壊させる可能性がある。IBM は現在、Linux などのオープンソースを支持しているが、サービスのアップセル戦略に夢中なのだ。

エンジニアは無償ツールを簡単に考える。彼らは、試してみて気に入らなかったら単に次の選択肢に行けばよい、との考えだ。もし最終的に何かに対価を支払う(あるいは自分でコードを書く)必要に迫られても、もう選択肢がないため、少なくとも自分の言い分をマネジャーに申し立てて予算を確保できる。

Google で「無償のウィジェットスニッファ」を検索したところ、直面している緊急課題をそこそこの確率で解決できるであろうソフトウェアを複数見つけたと仮定する。そこでダウンロードボタンをクリックする前に、まず以下の5つのことを考えたい。

1.ダウンロードする前に必ず精査する。
そうしないと、システムが破損する、動かなくなる、あるいはウイルスに感染してしまう可能性がある。行きつけの掲示板を見て、ほかのエンジニアの意見を調べたい。社名を検索して悪いコメントがないか見る。また、そのツールの作者やプロモーションを行っている会社の経営陣についても何かないか探してみる。

また、チェックやレビュー済みのツールを検索できる無償ツールのリストもチェックしたい。検討に値するサイトとしては、GizmoFreeByte などがある。

いずれにせよ、絶賛している独立系サイトが複数ある無償ツールはダウンロードしてもおそらく安全だろう。

「運任せ」のアプローチではなく、無償/有償のツールを複数比較したい。ほかの IT プロジェクトと同じように扱い、提供される機能の良い点と悪い点をすべて比較する。ユニークで重要な機能を搭載する有償ツールの方がよいとの結果が出るかもしれない。

2.完ぺきなツールを見つけても問題のあることが分かったらどうするか?
トラブルシューティングに費やす時間は、利用可能なオンラインサポートの内容次第で決まる。無償ツールに電話サポートが用意されているとは思えないし、電子メールサポートも回答が来るまでに数日かかりそうだ。ミッションクリティカルな問題を解決するときは、サポートオプションの優れた有償ツールの方が選択肢として優れている。

知識ベースや FAQ などの各種セルフサービスサポートオプションを徹底的に調査する。もしそのツールが幅広い人気を得ていて活気のあるユーザーコミュニティーもあるなら、コミュニティーの掲示板で素早いサポートを得られる可能性も高い。

3. ダウンロードしようとしているものが合法であり、会社の方針に反しないことを確認する。
多くの企業は、オープンソースベンダーによる知的財産侵害を主張するベンダーによる集団代表訴訟などに将来巻き込まれたくないためオープンソースを警戒する。

ソフトウェア著作権侵害の被害が拡大していて、エンジニアたちが問題の大原因であることは周知の事実だ。実際、ハッキングされたソフトウェアの使用は違法行為であり、不法に入手したソフトウェアを使えば自分の会社を深刻な財政危機にさらすことになる。

4. 自分が何をしようとしているのかを上司と同僚に伝える
このようなことをすれば、前述のポイントをはじめ、対応したくない問題を提起することは確実だ。しかし、別の方法で解決可能なことに時間を無駄にしないことが重要だ。あるいは、マネジャーがそれを優先事項の最後にまわし、あまり時間を割かせないようにする場合もある。

5. 隠れたコストを調査する
多くのベンダーは、あとで別のものを販売する目的で製品を無償提供している。ダウンロード時に登録を行うと、そのときの情報が彼らの営業データベースに入る。大半のベンダーはプライバシーを尊重しており、データを共有することはない。だが、彼らにはあなたの情報があり、何か別のものを販売しようと狙っている、というのが事実だ。だから、将来的にアドオンモジュール、サポート、保守、あるいは新サービスの売り込みがあることを想定しておきたい。

機会費用の逸失については、良い結果の出なかった製品に費やす時間を中心に前述した。また、トラブルシューティング、オンライン知識ベースの検索、あるいはトレーニングへの参加などに必要な時間も増えることになる。トレーニング自体が無料でも、参加するのには時間がかかる。

無料の製品もあるが、将来アップグレードを入手するための保守には対価を支払う必要がある。基本的な機能だけで何とかすることもできるが、要件を完全に満たすためには将来的なアップグレードやサービスにも備えておきたい。

これらはどれも、エンジニアの観点から見た重要な検討事項だ。ソフトウェアベンダーで働いている筆者は、すべての無償ツールを異なる観点から見ている。われわれは現在、開発した新しいツールを無償公開するか販売するかについて社内で熟慮中だ。これを無償配布し、そこから有償製品につながるようにして、売上のきっかけをどんどん作っていくという議論が展開されている(上記5を参照)。

ところで、筆者は不本意ながら結局エンジニアの言うとおりにしたが、先のツールは素晴らしいものだった。そこで、われわれはほかのモジュールや保守、そしてサポートも購入した。まあ、ソフトウェアベンダーも生活がかかっているのだからしょうがないだろう。

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