マーケットデータ取得で発見する SEM の新展開

この記事のURLhttp://japan.internet.com/busnews/20080715/8.html

Web サイトの運営や SEM 等の各種プロモーションを行なっていくなかで、自社の結果や推移はどの企業も追っているが、競合企業の状況に関してはどれくらい気を配っているであろうか。自社の状況だけを見ていては判断を見誤るケースもあるし、さらにいえば問題に気づかない、気づくのが遅れることで手遅れになるということもありうる。Web での競合状況を把握するのに役立つデータが取得できるサイトをいくつか下記するので、参考にして頂きたい。

■Google Trends for Websites
08年6月にキーワード版に加え、Web サイトのデータ推移を追える機能が追加。特定のドメインを入力することで、そのトラフィック（ユニークビジター数）の推移をグラフ化して表示することが可能に。

◇主な特徴
・ドメイン単位で、複数サイトのトラフィック比較が可能。
・関連サイト、関連キーワードも表示。
・検索されている地域も表示。（国、都道府県 単位）

■キーワードハンター
主要検索エンジンで検索されたキーワードとその検索数を知ることができるツール。

◇主な特徴
・クロスリスティング社が提供する提携ネットワーク（Excite、goo、BIGLOBE、@nifty など）の検索データ。
・2007年1月からの1年以上のデータを閲覧できるため、推移把握が可能。
・送り仮名の違い、入力間違い、バリエーションなどはそのままの状態で取得可能。

■Google Analytics （ベンチマークサービス）
Google Analytics を利用し、ベンチマークサービスの利用をオプトインすることで自社と業界標準の統計情報の比較が可能に。

◇主な特徴
・ベンチマークデータ項目：訪問数、PV 数、セッションあたりの PV 数、直帰率、平均サイト滞在時間、新規セッション数。
・“同規模サイト”のデータであれば、あらかじめ区分されたどの業界データも閲覧可能。
※それぞれのサイトのセッション数に基づいて、各サイトは大、中、小の3つのサイズに分類されている。これにより、自社サイトを同規模の他サイトと比較することができるが、他の分類に属するサイトのベンチマークデータは取得不可能。

上記のようなマーケットデータを取得できる環境があるとしても、結局はどう活用していくかがポイントとなる。例えば、キーワードハンターでいえば、「競合のサイト名検索数はどれくらいあるのか」を定点観測し、それを指数化し増減率を追っていく、シェア比較を行なうというのも有効な利用法の一つだ。

自社の状況しか追っていない場合は、自社サイト名の検索数が前月に比べ減少していた際、それを安易に「時期的要因」と結論付けてしまいかねないが、併せて競合データも追うことで、実は「競合に比べ減少率が著しかった」などという状況に気づけることもある。

Google Trends for Websites に関しても、競合の各種プロモーションを併せてウォッチしたうえで、同データと付け合せることでそれらのプロモーションがどれだけ Web サイトのトラフィックにインパクトを与えているのか、といった見方や、「Also searched for」というキーワードデータ項目も、流入の入口として明らかに負けているキーワードの発見をするという見方であれば、SEO やリスティング広告の展開に活かすということも考えられる。

まずは上記のような競合状況を知りうるデータを一通り把握し、マーケティング目標に合わせた形でどういうデータをどう定点観測すべきなのかを検討したうえで、より適切な判断のもと各種プロモーションの推進に活かして頂きたい。

（執筆：株式会社アイレップ リスティングサービスグループ チームマネージャー 金田一 確）

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。