仮想アプライアンスの普及を目指す VMware

この記事のURLhttp://japan.internet.com/busnews/20080917/11.html

VMware は15日、ラスベガスで開催中のユーザー カンファレンス『VMworld 2008』(9月15-18日) において、仮想アプライアンスの構築と管理の簡素化を目指す取り組みを明らかにした。

仮想アプライアンスとは、あらかじめ OS とアプリケーションをインストールし、設定も済ませた1台または複数の仮想マシンをまとめたものだ。ベンダー側が、仮想アプライアンスという形でソフトウェアを提供すれば、サーバー管理者はそのアプリケーション パッケージを容易にセットアップして使用できるようになる。

VMware は、無料ツール『VMware Studio』を導入し、仮想アプライアンスの構築を容易にすることで、この技術をいっそう普及させることを目指している。同社は仮想アプライアンス認証プログラムも刷新し、その名称を『VMware Ready Program』へと改めた。

仮想アプライアンスという考え方は新しいものではないが、そのコンセプトに対する注目は高まりつつある。仮想化したハードウェア上で、比較的容易にソフトウェアの起動や実行が可能だからだ。IT 担当者がアプリケーションのインストール作業を簡単に行なえるようになるだけでなく、アプライアンスに最適な OS のみを選択することで開発とテストに要する時間を短縮できるため、ベンダー側も仮想アプライアンスの利用によって恩恵を受けることになる。必要のないコンポーネントを省き、OS を軽くすることもできる。

VMware の『Virtual Appliance Marketplace』で仮想アプライアンスを提供しているソフトウェアベンダーは、すでに900社にのぼる。この Virtual Appliance Marketplace は以前、『VMTN Virtual Appliances Directory』として知られていた。

ベンダーは、VMware の Web サイトからダウンロードした『VMware Studio』を利用して独自の仮想アプライアンスを構築し、『Open Virtual Machine Format』(OVF) で出荷することが可能になる。OVF は、仮想マシン (VM) イメージに関する標準規格で、仮想化に携わる多くの企業が共同で策定したものだ。

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。