インターネットに関する不安を募らせる企業

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Osterman Research の調査によると、企業の大多数はインターネットに関して何らかの懸念を抱いているという。この調査は、サービスとしてのソフトウェア (SaaS) 方式の Web セキュリティを手がける PureWire の依頼によって行われたもので、調査対象となったのは、平均従業員数1000人の139社だ。

もっとも多かった懸念は、インターネットを通じてマルウェアが侵入してくるのではないかというものだ。2番目に多かったのは、Web および Web セキュリティがネットワーク帯域に及ぼす影響、3番目は Web 使用規則の執行に関する懸念だった。

多くの企業は、特定の種類のファイルに関してはダウンロードを禁じる社内ポリシーを設定し、そうしたダウンロードをブロックするシステムを導入している。だが、今回の調査では、それが適切な解決策ではないことが明らかになっている。

PureWire の CTO (最高技術責任者) Paul Judge 氏が取材に対して述べたところによれば、セキュリティ上の問題が生じる原因として、1つには Web セキュリティに関して企業が採っている時代遅れのアプローチ、そしてもう1つには Web 2.0 技術があるという。

Web を介してマルウェアが侵入するのではないかという懸念を示したのは、今回の調査に協力した企業の76％にのぼった。Web および Web セキュリティがネットワーク帯域に及ぼす影響については55％、Web サーフィンによる従業員の生産性低下については44％が心配を抱えている。

リモートワーカーも心配の種だ。調査に回答した企業の49％は、リモートワーカーにおける Web 使用ポリシー、および Web セキュリティ ポリシーの徹底について不安を感じている。また、各種 Web アプリケーションを用いたリモートワーカーのサポートについても、48％が懸念を抱いている。

このようなリモートワーカーに関する懸念には十分な根拠がある。Cisco Systems が資金を提供した調査では、リモートワーカーが危険な行為を頻繁に行なっている実態が明らかになった。

今回の調査は、次のように結論している。「Web と Web アプリケーションは、重大な難問を生んでいる。そうしたツールの使用による生産性向上とコスト削減の効果は大きく、現在の経済危機に起因する圧力を考えれば、その重要性はいっそう大きくなるものと見られるが、同時にそうしたツールは、企業の規模にかかわらず、大きなリスクも生み出す」

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