年末年始の SEM 戦術

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2009年12月も残すところあと数日。忘年会や納会などの年末定番イベントはもちろんではあるが、師走は個人だけでなく、企業にとっても、クリスマス・年末商戦などに向けて、忙しい季節となる。

検索を始めとした Web プロモーションは24時間365日アクティブ可能であり、忙しい時期である年末年始においても、可能な限り効率よくパフォーマンス向上を図りたいところではないだろうか。

以下に、年末から年始にかけて SEM 観点から気にかけるべき事象を簡単にまとめてみた。

（1）PC の検索数の推移
一般的にクリスマス前後から徐々に下降し、年明けの三が日を過ぎたころから回復を見せる傾向がある。不況といったマクロ的な影響をもあり、昨年に引き続き巣篭もり消費の増加や、動画視聴サービス等の普及により、PC を通じたインターネット利用時間の増加が考えられる。

これにより、年末にかけ例年よりも検索数が増加したり、減少幅が緩やかになることはあったとしても、検索数が大晦日に向かい右肩下がりとなる傾向は大きくは変わらないだろう。さらに、上記のような特需が見られる分野は別としても、12月初旬と比較してターゲットとなる動機の強い検索ユーザーの割合が減るため、獲得率も低下する傾向にある。

（2）モバイルの検索数の推移
PC の傾向とは異なった動きをみせており、前年度では特に年始において他の期間より検索数が増加している事象が Yahoo! JAPAN で確認されている。主因としては、移動時間中における利用や、ちょっとした空き時間での利用増加が挙げられる。

ここまでは前年と同じ動きであろう。しかし、今年の大きな変化としてはスマートフォン利用者の増加があり、この点を追加で考慮する必要があるといえる。

2009年10月に米調査会社 IDC が発表した世界の携帯電話販売台数によると、2009年第3四半期に2億8,710万台となり、2009年第2四半期と比べると5.6％と微増し、景気後退以来、ようやく回復の兆候が表れてきたようだ。それに比べ、世界でのスマートフォンの出荷台数は4,330万台に達し、過去最高を記録し、世界各地でスマートフォンの需要は引き続き高い水準にあるといえる。

また、米大手モバイル広告会社 admob が8月17日（米国時間）に発表した「AdMob Mobile Metrics Report」によると、スマートフォンの売上は前年対比で27％アップしており、特に iPhone のシェアが3％から13％に急増していることがわかる。

さらに、日経 BP コンサルティングと admob の調査により、iPhone ユーザーの平均年収が約600万円と比較的高いこと（欧米とは異なり、個人消費者よりも会社員や会社役員が所持するケースが多い）、また iPhone ユーザーは自分の考え方や価値観を重視する、いわゆる“こだわり派”傾向にあることがわかっている。

この結果、オンラインショッピングの頻度が高く、1度に使うお金も大きい中間・富裕層において、急速に EC サイト利用が浸透してきた事象が、iPhone 上で同様に展開される可能性があるといえる。

加えて、ソフトバンク側のキャンペーンによる低価格化により、中間・富裕層のみならず、誰でも気軽に所持できるようになったことで、一層 iPhone 上のオンラインショッピング人口増大や回転率の上昇が見込まれる。

上記事象を踏まえた上で、PC とモバイルどちらの傾向とも合致しないと想定されるスマートフォンユーザーへのアプローチ方法として、以下の施策を進めてはいかがだろうか。

（1）AdWords の出稿
iPhone の検索結果に表示される P4P（検索連動型広告）は PC の配信フォーマットであるため、iPhone 配信向けキャンペーンを新たに設定し、出稿を行う。

（2）ターゲット属性を把握する
iPhone ユーザーの多くが、現時点では会社員や会社役員であり、BtoB サービスの広告も有効といえる。

（3）ネットワークの活用
アプリ内広告を実施する。最大手の admob は2009年11月時点で160か国以上におけるモバイルサイト向け広告事業を運営しており、広告ネットワークには1万5,000以上のモバイルサイトやモバイルアプリが加入している。

検索エンジンマーケティングは、いわば検索数を在庫として捉えた手法であり、その傾向をいち早く掴み最適な手法を即時もしくはあらかじめ施策することが重要といえる。

PC・モバイル・スマートフォン。それぞれ異なった3種の検索数推移と、ユーザーの特性を把握し、最適な施策を検討・実施することは、検索数と獲得率が減少する年末年始においてクリック数やコンバージョン数が最大化を実現させる一つの近道となるのではないだろうか。

（執筆：アウンコンサルティング株式会社）

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