不況のなか IT セキュリティ専門家の給与が増加

昨年の世界的不況で、IT 関連職の失業や雇用見送りが多く発生したが、IT セキュリティ業界では、景気の悪化がもたらした影響がもっと複雑な側面を持つことが明らかになった。最近の調査によると、全体的には雇用とセキュリティ予算が依然として厳しいにもかかわらず、2009年は IT セキュリティ専門家の給与が増加しており、今年の見通しも明るそうだという。

調査はセキュリティ専門家の非営利団体 (ISC)2 が行なったもので、2980人のセキュリティ専門家を対象に実施した。同調査では回答者の53％近くが、2009年に何らかの形で昇給したと答えた。給与が最大5％増加したとの回答は36％近くに及び、また給与が5％から10％増えたと答えた数は、回答者のおよそ12％だった。さらに、回答者の6％近くが10％以上給与が増えたと答えた。

とはいえ、IT セキュリティ専門家にとって明るい話ばかりではない。調査対象のうち、およそ5％が2009年に解雇されたという。職を失った人々にとって、2009年に IT セキュリティ関連の新しい仕事を見つけることも困難だった。

回答者の66％余りは、不況が2009年における雇用減少をもたらしたと答えた。内訳を見ると、41％は新規雇用が「いちじるしく」減少したと答え、25.3％は新規雇用が「いくぶん」減少したと回答した。

自分の所属する組織が、規模の程度を問わず2009年に新規雇用を行なったと答えたのはわずか12％だった。調査対象となった IT セキュリティ専門家のうち51％は、IT セキュリティ予算の縮小が2009年における雇用減少の主な理由だと回答した。

しかし2010年の見通しとなると状況が異なり、調査対象の過半数 (53.3％) が2010年に IT セキュリティ専門家の雇用を計画していると回答した。ただしここにも別の側面があり、調査対象の47.5％は2010年も IT セキュリティ予算が増える見込みがないと答えた。

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