Google 急上昇キーワードに見る各国の検索傾向

この記事のURLhttp://japan.internet.com/busnews/20120126/2.html

Google が2011年12月に発表した「Zeitgeist 2011」（1年間に検索で使用されたキーワードを解析して2011年を振り返るもの）によると、日本国内において、2010年と比較して検索数が急上昇したキーワードのトップ10は以下となっている。

1位：地震
2位：停電
3位：放射能
4位：原発
5位：東京電力
6位：Ipad2
7位：Iphone5
8位：セシウム
9位：Facebook
10位：Google+
※出典：http://www.googlezeitgeist.com/en/

東日本大震災に関するキーワード及びスマートフォン・ソーシャル関連のキーワードなどが上位に来ており、まさに2011年の世相を反映する結果となった。
一方、同じアジア地域である中国・韓国の結果とも比較をしてみたい。

●中国　　　　　　　　　　　　　　　     　　
1位：日本地震　　　　　　　　　　　  　　　
2位：裸婚时代　　　　　　　　　　　  　　
3位：折扣（割引）         　              　　
4位：利比亚（リビア）　　　　　　　　　
5位：功夫熊猫（カンフーパンダ）　　
6位：ipad2　　　　　　　　　　　　  
7位：安卓（アンドリュース）　　　　
8位：变形金刚（トランスフォーマー）
9位：qq2011
10位：微信（マイクロチャネル）

●韓国
1位：로또 복권（ロト宝くじ）　
2位：연금복권（年金宝くじ）　　　
3位：나가수（長洲）
4位：임재범（イムジェボム）
5位：갤럭시（ギャクラシー）
6位：카카오톡（カカオトーク）
7位：북한 국보급 미녀（北国宝級美女）
8位：쿠팡（クーパン）
9位：울랄라 세션（ウルラルラセッション）
10位：송지선（ソンジソン）

ランキング結果をみると、中国と日本では世界的なニュースや国内の出来事などが上位に来ており、検索傾向が似ているが、韓国においては、人名やソーシャル関連など、よりジャンルがセグメントされたキーワードが上位に来ている。

検索傾向が異なる理由として、「検索」の使われ方が大きく影響していると考えられる。インターネット普及率の違いこそあれ、日本や中国では、「検索」というのは、「気になる事を調べる」ためであり、その結果、幅広い世代に関心を集める世界的なニュースや国内の出来事などが多く「検索」されているのではないか。

一方、韓国では、時事情報や新商品などではなく、アーティスト名やアプリなどのキーワードが上位に来ていることから、検索の目的が、情報収集だけではなく、その先の具体的な行動（ダウンロードなど）を目的している傾向があるのでないか。

その背景として、インターネットの普及に加え、国内の至る所に無線 LAN スポットが設置されるなどの後押しにより、「検索」ひいてはインターネットそのものが、「調べるものから活用するものに」として確立していると考えられる。

上記を踏まえた上で、もしあなたが企業のマーケティング担当者だった場合、自社のサービスや商品を検索エンジンマーケティング（SEM）を活用して、アジア地域で展開することになったと仮定しよう。このような場合、各国における検索傾向を理解しているか否かは、プロモーションを成功させる上で非常に大きな意味を持つことになる。

もし何も知らない状態であったとしたら、これまでの知識や経験を元に、戦略や方針を対象地域の言語に翻訳しただけのプロモーションで終わってしまうかもしれない。しかし、各国の検索傾向を理解することで、地域特性や言語特性までを加味したマーケティング戦略の立案が可能になるであろう。

検索キーワードは、文字だけを捉えてしまうと、どこの国でも同じに思えてしまう。しかし、各国の検索傾向やその検索が行われた背景までを理解する事で、今回取り上げた「Zeitgeist 2011」のような検索キーワードが羅列されたデータでさえ、より違った視点から捉える事が出来るのである。

（執筆：アウンコンサルティング株式会社　マーケティンググループ） 

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。